2017 Fiscal Year Research-status Report
Negotiations between Postcolonial Studies and Environmentalism: A Critical Study from the Perspective of Labour and Environmentalism in / after the Cold War
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17K13412
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| Research Institution | Chuo University |
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Principal Investigator |
西 亮太 中央大学, 法学部, 准教授 (60733235)
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2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | ポストコロニアル批評 / 環境主義批評 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2017年9月1日、2日の両日にわたって、ニュージーランドのVictoria University of Wellingtonにて開催されてSelective Tradition in the Pacific: A Conference on
Class, Writing, and Proletarian Fictionと題する二日間の国際会議に参加し、「Mining Alternative Imaginations: Women's Voices, Colonial Experience and Imaginations of the Past in the Postwar Labour Movements of Japan」と題する発表を行った。
また、予定していたRichard Burton ArchiveではなくLondonの大英博物館にて、調査を行った。これは、昨年までのRBCenterよりも、大英博物館の方が多くの資料を所蔵していることがHP上で確認できたことによる。
さらに、予定とは順番がことなるが、主に森崎和江の労働論とエロス論を中心に研究を進めた。具体的な成果は年度内には出版できなかったが、３０年度内にはいくつか成果が出せる予定である。
しかしながら、予定していたエドワード・サイードおよびG.スピヴァクの批評研究については研究が進んでいない。とはいえ、資料集めについてはおおよそ予定通りであるので、３０年度は特にこの点を進め、ポストコロニアル批評の課題を整理していく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
２９年度は、これまでと異なりロンドンの大英図書館にてリサーチを行った。これはR. Williams晩年の資料を調査するためであった。だが、実際に大英図書館に入ってみると、希望していた資料のほとんどが紛失していたことが判明し、予定していた調査のほとんどが行えなかった。これにより、ウィリアムズ研究の点について大きな遅れとなってしまった。
また、サイードおよびスピヴァクの研究については、一定程度の進展も見られるものの、いまだ具体的な成果が発表できる状態にはない。これは、本務校における業務が予想以上に過多であったことによる、エフォート率配分の問題が主な理由である。とはいえ、30年度に関しては負担軽減が実現しているので、30年度は研究の進展が期待できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
30年度は、まず29年度から引き継いだ森崎和江研究を進める。すでに7月に研究発表（小倉）と調査（天草環境会議）が決まっており、これまで以上に進展が期待できる。
ウィリアムズ研究に関しては、年度末に再びロンドンを訪れ、SERAの初期ニューズレターを所有しているLondon School of Economicsの図書館を利用する予定である。とはえい、SERAの初期ニューズレターに関しては、いまだできるだけ沢山の所蔵を持つ図書館やアーカイブスを探しており、この点に関する資料調査の地は変更する可能性がある。
遅れているサイードおよびスピヴァクの批評理論研究については、サイードにつていは70年に、スピヴァクに関しては初期のサバルタン研究にそれぞれ的を絞って、研究することで具体的な成果につなげたい。とりわけ後者については、M.デーヴィの小説と結びつけつつ、考察を進めたい。また、これらの成果を日本文学・環境学会あるいはエコ批評学会において発表することを目指す。
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| Causes of Carryover |
29年度は本務校での業務過多により、予定通りの研究および調査が行えなかったため、次年度への持越しが生じた。30年度は負担軽減が認められているうえ、すでに調査旅行および発表が組まれているため、この持越し金は主に旅費に充てられることとなる。
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