2017 Fiscal Year Research-status Report
A Contrastive Study of Japanese and English Reflexive Constructions: With Special Reference to the Transitivity and Agentivity
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17K13446
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
小薬 哲哉 大阪大学, 言語文化研究科(言語文化専攻), 講師 (40736493)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 再帰用法 / 直接・間接再帰構文 / 身体行為構文 / 同族目的語構文 / 動作表現構文 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、日英語の再帰構文が受動文として成立するための語彙・統語・意味的要因を明らかにすることである。本研究では、再帰構文が受動文として成立する条件を考察し、その意味的性質を明らかにし、詳細で厳密な記述的・理論的規定を行うことを目指す。
平成29年度は、二つの研究を行った。一つは、日本語再帰構文のうち再帰代名詞「自分」が生起する直接再帰構文・間接再帰構文がどのような条件で可能となるのかについてである。これは、当初計画していたとおりの研究内容である。特に「自分に」が生起する間接再帰構文の実態を記述的に明らかにし、従来言われているよりも多様なタイプの述語動詞が生起することを明らかにした。また、その意味的成立条件を基に「自分を」の生起可能性を説明する分析を提案した。同時に、その受動化の可能性を考察し、「自分」の指示対象が先行詞である名詞句と「独立した実体」と見なさなければならないこと、「独立している」と見なされるためには「過去の自分」のような個体の異なる時空間的側面を指す、あるいは「別人格の自分」のように異なる意識主体を表す場合などがあることを明らかにした。これらの研究成果を研究会や日本言語学会で口頭発表した。
もう一つは、英文学会関西支部でシンポジウム「語彙・構文の文法現象における名詞の役割」として発表する機会を賜り、そこで平成31年度に予定していた身体行為構文と他構文との比較、とりわけ動作表現構文・同族目的語構文との比較とその考察を行い、成果を口頭発表した。それぞれの構文的意味特性によって受動化される条件が異なることが分かった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究実績の概要で述べたように、「自分」の再帰用法、およびその受動化についての研究は概ね順調に進んでいる。計画していた述語類型も基本的な特徴は明らかとなってきたが、今後、体系全体を記述的に明確化する必要があり、平成30年度に行う予定である。一方で、平成31年度に予定した研究を前倒しして行ったが、結果として再帰構文の特質がより明らかになったように思う。
さらに、提出した研究計画と一部「自分に」を伴う再帰構文に関する研究は、「自分から」や「自分で」のような、「自分」が付加詞的要素として生起する再帰用法の考察に繋がった。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度は、(i) 付加詞的要素としての「自分」の再帰用法の考察、および(ii)身体行為構文の意味・統語的特徴に基づく述語類型をまず行い、日本語の再帰代名詞の意味分析を精緻化する。特に、(i)は「自分から」「自分で」という表現を日本語大規模コーパスである「現代日本語書き言葉均衡コーパス（BCCWJ）」を基に網羅的に用例を収集し、その振る舞いを意味論的に考察するものであり、すでに現在研究を進めている。
同時に分析が依って立つ理論的枠組みを検討する理論研究も行う。Jackendoff、Culicover and Jackendoff (2005)などのParallel Architecture Theory、およびBooijなどによるConstruction Morphology, Sign-Based Construction Grammarといった認知・機能的理論の応用が可能か、上記の記述的研究と並行して行っていく。
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| Causes of Carryover |
平成29年度は、当初予定していた海外での調査、学会発表ができず、代わりに研究設備の導入および研究に必要不可欠な資料の収集に重点を置いたため、当初の使用予定金額よりも下回った。これを踏まえて、翌年度には海外での国際学会を含め、学会発表および論文投稿を充実させ、29年度までに蓄積した研究成果の発表に重点を置く。
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