Research on Terminology Associated with the Fukushima Nuclear Accident and its Applications to Educational and TM Materials

2018 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K13494
• Research Institution: Fukushima University
• Principal Investigator: マクマイケル ウィリアム 福島大学, 経済経営学類, 助教 (40761284)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2020-03-31
• Keywords: 東日本大震災 / 通訳学 / 翻訳学 / ターミノロジー

Outline of Annual Research Achievements

原子力災害に関連するターミノロジーの多くは、一般的になじみが薄い英語表現や、背景知識を必要とする専門用語、訳語が統一されていない新語などが用いられているため、どの訳語を使うのが最も正確なのか判断が難しく、本質を英語で伝えにくい状況にある。本研究では、福島の震災に関連するターミノロジーの対訳が統制されていない実態にあることを受け、その実態を検証し改善する自動翻訳ソフトの開発を目指し、以下の3つのフェーズにより研究を遂行している：1)原子力関連書籍の電子データのテキスト抽出及びマイニング 2)体系的なデータベースの構築　3)翻訳メモリデータとしての活用モデルの形成。

30年度では、昨年KH Coder及び Rを使って抽出したコーパスの中で、利用頻度が高い新語・造語・専門用語・固有名詞の中から複数の訳語が存在する用語を摘出し、各訳語の「容認性」、をアンケートを使って検証した。具体的には回答者に①訳語の容認性（acceptability、すなわち用語の英訳としてふさわしいか）の順位（ランク）付けおよび②容認度の尺度評価の２種類の評価を依頼した。質問は合計３４問で構成され、用語の容認性に関しては５段階評定尺度で回答してもらった。また、クラスカル・ウォリスの検定を用いた一元配置の分散分析を行った結果、訳語の情報ソースの間で評価に統計的な差があることが分かった為、ボンフェローニ の修正による多重比較を用いた分析を行った。結果、政府公認の「公式な」発行物や、ネット上で使われている訳語が必ずしも最も伝わる訳語ではないことが証明され、直接的表現の方が抽象的表現よりも上位回答となることがわかった。これらの結果を用語集に反映させ、フェーズ３で使用するメモリデータの質の向上を達成できた。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

実績の概要及び29年度の計画でも明記した通り、当初の予定には無かった容認性の検証を3回（2018年5月、8月、12月）行ったことが、１年間の研究計画の遅れにつながった。しかしながら、用語の容認性を統計的に分析したことで研究そのものの質の向上がされ、研究目的の達成のためには必要である検証であった。現時点で容認性の研究の結果を踏まえたデーターベースの更新は完了しており、TRADOSへのメモリデータ登録及び通訳テキスト用教材への反映の準備も完了している為、31年度中に完了できるものと考えている。

なお、３１年度は昨年同様通訳者用実習講座でのテキストの磨き上げ及びフィードバックの分析も予定している。

Strategy for Future Research Activity

2019年9月までをTRADOSへのメモリデータの登録の時間として使用し、その後、10月から11月をフェーズ３の実証実験期間、12月を実証研究時期、そして、1月から2月を検証成果分析及び発表時期としたい。なお、実証実験は10名の対象者を使用し、実際にソフトを活用した検証を予定している。発表の場所としては、現在当初の予定であったNAFSA年次大会ではなく、2020年3月のAPAIE年次大会(バンクーバー)を予定している。その理由としては、後者の方が言語学に精通している参加者が見込まれる上に、ブリティッシュコロンビア大学など今回の研究ですでに協力を頂いている周辺大学での研究発表が可能となるからである。

Causes of Carryover

研究計画を１年間遅らせ、オンラインアンケートを使った容認性の検証及び統計的な分析というデスクワークに徹したため、3１年度に予算を繰り越し、研究発表に使用することとした。

Remarks

福島県における復興ツーリズムのアドバイザーとして、研究成果を生かした教材の作成及び9回の育成講座、2本のモニターツアーと案内者の育成を行った。また、学会ではないものの、企業やＮＰＯ向けの研究内容を踏まえた内容の講座も5回行った。