株式バブルは予防可能か？新指標を用いたバブル生成過程の解明

2017 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K13761
• Research Institution: Yokohama National University
• Principal Investigator: 鈴木 雅貴 横浜国立大学, 大学院国際社会科学研究院, 准教授 (30625984)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2020-03-31
• Keywords: 株式バブル

Outline of Annual Research Achievements

株式バブルは実体経済に多大な影響を及ぼしうるが、その生成過程の詳細はいまだ解明されておらず、バブルを未然に防止する有効な方法も明らかではない。そこで、本研究は株式配当先物価格から導出される株式ファンダメンタルズの新指標を使って、①株式バブルの生成過程を実証的に解明し、②株式バブルに対する有効な予防策および善後策を提案することを目的としている。
本年度においては、ユーロ圏の代表的な株価指数であるEURO STOXX 50に関して、まず配当先物価格からその基礎的価値（ファンダメンタルズ）の時系列推移を算出した。そして、算出した時系列変数の株式ファンダメンタルズ指標としての妥当性を確認するため、株価指数と当該指標との共和分検定を行い、両者の間に共和分関係が存在することを明らかにした。
また、実際の株価指数と算出したファンダメンタルズ指標との乖離が、将来の株価が予測できるか検証した。そして、現在における両者の乖離が将来の株価に関して有意に負の影響を与えているという、事前の直感と整合的な結果が得られた。
本年度に得られた上記2つの研究結果により、本研究で算出された指標を株式ファンダメンタルズの代理変数としてみなすことができる。したがって、株価指数と当該指標との差分を株式バブルとみなすことが可能である。これにより、株式バブルの時系列推移が可視化され、株式バブルに関する定量的な分析を行う準備が整った。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

研究初年度として、データの入手・処理や定量分析に関しておおむね当初の研究計画どおりに進展している。また、定量分析からは本研究の仮説を支持する結果が得られており、次年度以降の研究計画に支障はない。

Strategy for Future Research Activity

今後は、本年度に算出した株式バブル指標の時系列推移から、株式バブルの生成メカニズムを実証的に解明していく。さらに、得られた実証結果から、株式バブルに対する有効な予防策および善後策を考察していく。

Causes of Carryover

本年度の研究に用いた金融市場データの購入費が当初計画を大きく下回った。ただし、翌年度以降、研究に必要となるデータ量が大幅に増加するため、研究期間全体で見た支出予定額に変更はない。