2019 Fiscal Year Research-status Report
三相データのクラスタリングを利用したプリファレンスマッピング法の研究開発
Project/Area Number |
17K13812
|
Research Institution | Kwansei Gakuin University |
Principal Investigator |
橋本 翔 関西学院大学, 理工学部, 助教 (80756700)
|
Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
|
Keywords | 多変量解析 / プリファレンスマップ / SD法 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は「複数のユーザが複数の製品を複数の評価項目で判定した」というデータから消費者のニーズをより詳細に探索することである。そのため本研究では,ユーザの潜在クラスタの推定と,クラスタ・評価項目・評価対象のマッピングを同時に行うプリファレンスマッピング技術の開発を目的に,(1)クラスタリングを伴う 3相主成分分析法の研究開発を行い,(2) ユーザクラスタの特徴を表現可能なプリファレンスマッピング法の研究開発を行い,(3)実データを分析することで開発した各手法の現実場面での適用可能性を検証する.というものである。 2018年度までには開発したクラスタリングを伴う3相主成分分析法について,小規模なテストデータを対象に分析することで、提案手法の利用可能性やクラスタ数の決定法について検討を行い、マッピングするために、対象に対する嗜好度を測定する項目を導入し、graphical lassoとgroup lassoを併用することにより、グループごとの嗜好に関連する項目の違いを表現した。 2019年度には、製品評価データの収集及び分析を行い,分析結果から得られる解釈と既存の知見とを照合し,手法の妥当性を判断する予定であり、対象とする製品ジャンルや 使用する評価項目の探索には研究協力企業に協力していただく予定であったが、提携予定の企業との共同研究関係が2018年度末でなくなったため、対象製品ジャンルを再度策定中である。現在、クラスタの検証を行う上で、本研究で得られるようなクラスタ構造が存在していることがすでに明らかになっている対象についての情報を探索している。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
平成31年度(令和元年度)に行うこととして計画していたのは,製品アンケートを実施し、提案手法の実用性について議論を行うというものであった。しかしながら、アンケート対象となる製品ジャンルの策定が現在においても決定していないため、遅れていると考えられる。
|
Strategy for Future Research Activity |
今後は平成31年度の計画に従い、分析手法を実際のアンケートデータに応用することで、その実証評価を行う.製品評価データの収集及び分析を行い,分析結果から得られる解釈と既存の知見とを照合し,手法の妥当性を判断する.まずデータを取得するためのアンケートを作成するために,事前のインタビューおよび予備アンケートを行う.このとき最終的に分析の妥当性の判断が行えるよう,対象とする製品ジャンルや使用する評価項目の探索には、新たに研究協力企業を選ぶか、それが難しい場合には専門家の知見が容易に得られる対象を選ぶ.次に,年代・性別など,製品に対する既存の知見と照合させうる個人属性項目を含んだアンケートを作成し,調査会社に依頼することで大規模データを取得する.最後に,得られたデータを開発するマッピング手法を用いて分析し,ユーザのクラスタに関する既存の知見が、開発する手法からも得られることを確認し,本研究の有用性と適用範囲を明らかにする.
|
Causes of Carryover |
補助事業期間の延長を申請したため。その理由としては、以下の2つである。 まず、研究者の研究環境に関しては、研究者の業務の増加および、子が出生したため子の養育が必要になったことによる多忙により、当初予定していたよりも研究時間が確保できなくなったためである。二つ目は、本年度予定していたアンケート実施において、共同研究を行っていた企業からアンケート内容について助言をいただく予定であったが、2018年度にて当該企業との共同研究契約が終了したため、アンケート作成に想定していたよりも時間を要しているためである。 次年度の使用予定額としては1000000円を予定しており、これはアンケート調査の実施に伴う諸経費に用いる予定である。
|