2018 Fiscal Year Research-status Report
The Effects of Gender on Occupational Prestige Scores
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17K13859
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| Research Institution | Rikkyo University |
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Principal Investigator |
脇田 彩 立教大学, 社会学部, 助教 (00750647)
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2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 職業威信スコア / 職業威信とジェンダー / ジェンダー・ステレオタイプ / 性別職域分離 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、職業威信に対してジェンダーが与える多様な影響を明らかにすることである。本研究の目的を達成することにより、ジェンダー要因が職業威信に影響する具体的なメカニズムを解明することが見込まれる。このメカニズムの解明は、階層研究とジェンダー研究という2つの不平等研究を架橋することに資する。また、本研究は、労働市場におけるジェンダー不平等が強い日本社会において、多くの職種に女性が進出していながら女性の職業的地位が向上しない理由を明らかにすることで、労働・福祉政策への提言にもつなげることができる。
目的を達成するために、人々の職業に対する評価と多様なジェンダー要因について量的社会調査を行い、そのデータを計量社会学的に分析する。2018年度は、調査計画を策定し、調査設計・調査票を確定させた。具体的には、以下の2点を行った。
第一に、先行調査の再分析を行なった上で、「職業評価調査」の調査設計を確定させた。第二に、この調査設計に合わせて調査票を完成させ、2019年6月に職業評価調査を実施する準備を整えた。
以上の成果の意義は、2019年6月に職業評価調査を実施・分析し、本研究の目的を達成する準備をしたことにある。
また、これまでの調査の再分析を行ったことで、ジェンダー・ステレオタイプを持ちやすい傾向にある評定者の属性が明らかになった。このことは、評定者と評定対象の性質の相互作用によって職業威信が形成されるメカニズムを解明する糸口になると考えられる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の計画では、2018年度に大規模な量的社会調査である「職業評価調査」を実施する予定であった。
しかしながら、先行調査のさらなる再分析が必要になったこと、再分析の結果によって調査設計・調査法を一部変更したこと、実際に調査を委託する業者の選定に時間がかかったことにより、2018年度には調査を実施できなかった。
とはいえ、2018年度内に調査設計ならびに調査票を完成させることができ、業者の選定も2018年度内に終えることができたため、調査はすぐにも実施できる状況となった。そのため、2019年度の早い段階で調査を実施する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
2019年度は、主に調査結果の分析と報告を行う予定であった。しかし、上記のように調査実施が2019年度初めに持ち越しとなったため、予算執行が可能になり次第、まず、量的社会調査である「職業評価調査」を実施する。続いて、データのチェック・コーディング・クリーニングを行い、調査データを完成させる。
調査データが完成したら、計量社会学的分析を行って、多様なジェンダー要因が職業威信に与える影響を明らかにする。この際、先行調査の再分析で示唆された、評定者の属性と評定者の持つジェンダー・ステレオタイプの程度との関連、そのジェンダー・ステレオタイプの強さと職業威信の関連に注意して分析を行う。分析の手法としては、階層線形回帰分析、構造方程式モデルなどを検討し、適切なモデルを用いる。
データの分析を終了し、評定対象および評定者の多様なジェンダー要因が職業威信に影響するメカニズムを明らかにする。分析結果は学会で報告し、最終的な研究成果の発表に向けて専門家のコメントを得るようにする。研究成果は報告書にまとめるほか、研究成果に基づいて、「職業威信スコアに対する多様なジェンダー要因の影響」について論文を執筆し、査読誌に投稿する。
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| Causes of Carryover |
量的社会調査である「職業評価調査」を2018年度に実施予定であったが、先行調査の再分析の必要が生じたこと、その再分析の結果により調査設計・調査法を一部変更したこと、調査を委託する業者の選定に時間がかかったことにより、2019年度初めの実施に変更したため、この調査委託費用分、次年度使用額が生じた。
2019年度の予算執行が可能になり次第、この調査委託費用を使用して、職業評価調査を実施する。
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