老年期の社会適応とメディア利用の変化に関する調査研究

2017 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K13862
• Research Institution: Toyo Eiwa University
• Principal Investigator: 小寺 敦之 東洋英和女学院大学, 国際社会学部, 准教授 (40535762)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2019-03-31
• Keywords: メディア / ライフステージ / 利用と満足 / リタイア / 生きがい / モラール

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、ライフステージの変化に伴い、人々のメディアに対する効用認識（メディアに何を求めるかという態度）がどのように変化していくのかを社会調査によって明らかにするものである。本研究では、就労形態の変化（リタイア）に注目し、老年期の社会適応（生きがい）に対するメディアの寄与についても検討する。
2017年度は、上述した調査を行うにあたって必要な項目の検討から始めた。そして、先行研究の入念なレビューを経て、①「利用と満足研究」の先行事例をカテゴライズして作成した12の効用項目×10のメディア項目、②高齢者の「生きがい」との関連を計る指標としてのモラールスケール、③現在と10年前の就労状況に関する項目を質問票にまとめた。これによって、就労状況の変化がメディアに対する効用認識やモラールにどのような影響を及ぼしているかを明らかにすることができると考えた。
調査は、東京近郊（東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県）居住の58～69歳の男女2600名に対して質問票を郵送する形で実施された（実査については、日本リサーチセンターに委託し、同社の郵送調査パネル「TRUST PANEL（トラストパネル）」を用いた）。質問票は2017年11月10日に発出され、11月30日までに返送されたものを有効票として扱った。回収数は1644で、回収率は63.2％であった。
研究費は全額実査委託費用に充てており、次年度は申請者によるデータ分析を経て学会発表や論文の刊行へと移る予定である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

申請段階で計画していた初年度の活動（調査計画と実査）は滞りなく終了した。データ分析についても初年度内に着手できており、２年目（申請最終年）に一定の成果発表ができる見込みである。

Strategy for Future Research Activity

２年目（申請最終年）は成果発表に充てる計画であり、研究費はすべてそのための経費として使用する予定である。