2022 Fiscal Year Research-status Report

冷戦期アジアにおける汎リージョナル・メディアの研究――PANA通信社を例に

Research Project

Project/Area Number	17K13864
Research Institution	Chubu University
Principal Investigator	岩間優希中部大学, 国際関係学部, 准教授 (00584096)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2024-03-31
Keywords	通信社 / アジア / ジャーナリズム / メディア / 報道 / 戦後史
Outline of Annual Research Achievements	もともと本研究課題は、2017～2020年度に実行する計画であった。新型コロナウィルスの世界的流行により海外渡航が難しくなり、2021年度、2022年度にわたり期間延長しているが、2022年度も状況はほぼ同じであったため、計画していたインドネシア、フィリピン、スリランカ、インドでの現地調査は実施できていない状況である。そのため、引き続き国内での文献調査・収集およびインタヴュー等に注力した。交付申請書に記載した目的・計画に照らすと以下の通りである。（１）所属研究機関図書館のレファレンスサービスや「World Cat」、各国のインターネット・サーチエンジン、データベース等を利用し、該当国で刊行されたPANA通信社関連の書籍、記事、論文の所在について調査した。その上で、現時点で入手可能なものについては入手し、未入手の者についても各機関を通じて入手方法を探っている。その他、日本国内で刊行された当該時期のアジア史に関する先行研究を引き続き収集し、読み込みを行った。（２）当時の関係者やPANA通信社のOBとコンタクトを継続的に行い、公開情報からは得られなかった同社の業務実態や報道内容、人間関係などについても情報収集を行った。冷戦期アジアに広範なネットワークを築いたPANA通信社の実態を明らかにすべく、残された文献、写真等の資料と証言の双方を発掘し、考察できたことが本年度の研究実績の意義である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 文献の所在調査と収集、翻訳等は進んでいるものの、やはり現地調査が実行できない国があるという点で、遅れていることは否めない。現地調査が予定通り進んでいない理由は、新型コロナウイルスの感染拡大により、渡航が制限されているためである。
Strategy for Future Research Activity	今後の推進方策の大まかな流れについては、当初の計画に変更はない。ただし、現地調査ができず、関係機関での資料調査や関係者へのインタヴューができない国については、図書館、資料館、博物館、マスメディア、政府機関を通じた問い合わせと資料収集で可能な限り補う予定である。
Causes of Carryover	新型コロナの影響により海外渡航ができなかったため、現地調査の為に申請した額が残っている。2023年度にできる限り海外調査を実施し使用したい。