Exploring what makes it likely for adult children with an irregular job to turn over in the face of parent care responsibilities: With focus on preparedness for the caregiver role

2020 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 17K13867
• Research Institution: Osaka City University
• Principal Investigator: 平山 亮 大阪市立大学, 大学院文学研究科, 准教授 (10728075)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2021-03-31
• Keywords: 介護離職 / 非正規雇用 / ジェンダー

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、親に介護が必要となることでの就業継続の困難が、雇用の形態によってどのように異なるのかを、実証的に検討することを目的として行われた。いわゆる「仕事と介護の両立」の議論では、正規雇用されている就業者が念頭に置かれやすいが、介護離職者に含む割合としては非正規雇用の就業者の方が大きい。本研究では「仕事と介護の両立」に必要とされる資源（たとえば、職場でのインフォーマルおよびフォーマルな支援の利用可能性や、介護サービス等に関する情報の保有量など）の程度を「介護レディネス」と名付け、その「介護レディネス」が雇用の形態によりどのように異なるかを調査した。
調査の対象者は、65歳以上の親がいる、親の介護未経験（義理の親も含め、親世代に要介護の家族がまだいない）の被雇用者であり、ウェブ調査の方法でデータを収集した。
最終年度である2020年度は、非正規雇用と正規雇用の「介護レディネス」の違いをもとに、これまでの「仕事と介護の両立」の議論（特に、両立のためには何が必要と考えられているか）の適切さを検討する作業を中心に行った。分析の結果から示唆されたのは、これまでの「仕事と介護の両立」は、男性の正規雇用の視点に立って議論されており、女性および／または非正規雇用の就業者の置かれた状況に適合していないのではないか、ということである。例えば、両立のためには介護サービス等に関する情報や相談先の知識が必要であり、その提供によって両立が促されるとされているが、実際に離職率の高い女性および／または非正規雇用の就業者は、正規雇用の男性よりもそうした情報や知識を持っている、という統計的な分析結果が得られた。つまり、これまでの両立の議論は、実際に離職リスクの高い層の状況を反映せずに行われている可能性があることが、分析から示唆された。