2018 Fiscal Year Annual Research Report
Effect of pet dogs for children with visual impairments on their physical activity and social interaction
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17K13889
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| Research Institution | Teikyo University of Science & Technology |
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Principal Investigator |
山本 真理子 帝京科学大学, 生命環境学部, 講師 (40758744)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 家庭犬 / 身体活動 / 社会的交流 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、身体活動面における視覚障がい児の福祉向上にむけて、家庭犬が果たす役割を調査することである。特に、研究代表者の先行研究で示唆された盲導犬による視覚障がい者の身体活動量増進効果について、盲導犬との生活が法律上認められていない18歳未満の児童において家庭犬でも同様の効果が得られるのかを明らかにすることを主目的とした。また、家庭犬による社会的交流の促進が身体活動量増進に寄与しているのかを明らかにすることを第二の目的とした。
全国の盲学校ならびに特別支援級に協力依頼し、保護者にアンケート調査を実施した。さらに協力の得られた児童と保護者にはインタビューを通して犬の飼育と運動に関わる経験を詳しく調査した。
171名のアンケートが回収された（有効回答率34.9%)。犬を飼育している児童は23名（13.5%）、そのうち犬の散歩に同行している児童は11名であった。犬を飼育している児童の活動量（1週間Mets.mins)は1113.0（S.E. ±272.0）で飼育していない児童の活動量は1071.0（S.E. ± 114.7）であった。両者に有意差は見られなかった。社会交流についても犬の飼育有無で有意差は見られなかった。
犬を飼育している4家族にインタビューを実施したところ、犬と児童の関係が良好な家庭では、犬との散歩や遊びを通して運動量の増加や身体感覚の獲得につながったという意見が得られた（3家庭）一方、犬が児童になつかず、犬による運動面への効果はないという家庭もあった（1家庭）。
本調査より、視覚障がい児の犬飼育率は一般の家庭の飼育率と大きく変わらないことが示された（日本の家庭犬世帯飼育率は12.8％）。しかし、犬を飼育していたとしても犬の散歩に同行している児童は少なく、犬との関係にも影響することから、犬による運動量増進や社会的交流の促進が必ずしも得られているわけではないことが示された。
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