2021 Fiscal Year Annual Research Report
A Longitudinal Study of Protective Factors Against Bullying Victimization in Elementary and Junior High School Students
Project/Area Number |
17K13919
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Research Institution | Kochi University of Technology |
Principal Investigator |
村上 達也 高知工科大学, 共通教育教室, 准教授 (00743791)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | いじめ / いじめ被害 / 小学生 / 中学生 / 不適応 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の全体的な目的は、小中学生を対象に「いじめ被害」に対する保護要因を検討することであった。具体的には、小中学生を対象に、(1)「いじめ被害」を受けた際に、長期的な「いじめ被害」につなげないための要因を解明すること、および(2)「いじめ被害」に遭った際、長期的かつ深刻な不適応に陥ることを防ぐための要因を明らかにすることが目的であった。研究の最終年度として、今年度は、これまでに得られた「いじめ被害が不適応状態につながるのではなく、むしろ不適応状態にあることがいじめ被害につながりうる」という結果について、データ再分析や文献調査などを行った。データの再分析としては、例えば、いじめ被害得点には分布の歪みがみられるため(ほとんどの児童生徒が低得点であるため)、2値変数に変換しての分析やいじめ被害がまったくなかったと回答した児童生徒を除いた分析などを行ったが、同様の結果が再現された。また、既存尺度の信頼性や妥当性についても詳細な検討を行ったが、同様の結果が得られた。また、文献調査を進めた結果、いじめ被害が不適応状態と関連があり、また、いじめ被害が不適応状態を予測するという結果を示した研究が多いものの、本研究と同じように、いじめ被害が不適応状態と関連があるものの、不適応状態がいじめ被害を予測するという結果を示した研究も散見され、このような結果は必ずしも特異的な結果ではないと考えられた。以上から、本研究計画の前提となる「いじめ被害が不適応を予測する」という仮説は実証されず、そのために、いじめ被害に対する保護要因は明らかにできなかった。
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