若年者自殺対策のための傍観者心理解析と支援行動促進プログラム作成

2017 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K13946
• Research Institution: The University of Tokyo
• Principal Investigator: 大塚 尚 東京大学, 学生相談ネットワーク本部, 助教 (60735075)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2019-03-31
• Keywords: 若年者 / 自殺対策 / 傍観者心理 / 支援行動

Outline of Annual Research Achievements

2017年度は研究代表者の所属機関変更(国際医療福祉大学→東京大学)に伴い、当初予定していた研究計画の遂行に遅延が生じることとなった。そのため2017年度は、今後実施する若年の自殺念慮者への傍観的心理の実態調査やそれに基づく支援行動促進プログラム作成のための研究遂行体制やネットワークの拡大と再構築、並びに質問紙調査の見直しと準備を行った。これにより、研究計画段階ではなかった調査内容と調査体制の充実を図ることができた。
具体的な充実点としては、①東京大学において学生支援を担う全学的な関係部局(学生相談所、ピアサポートルーム、保健センター精神科など)とのネットワーク構築、②筑波大学、名古屋大学などの大規模大学における連携協力体制の構築、③日本臨床心理士会における自死予防専門委員会の委員就任に伴い、全国の自殺対策専門家との連携協力体制の獲得が挙げられる。
これらにより2017年度は以下の具体的準備を実施した。①調査協力対象の拡大及び調査対象の再設定：東京大学、国際医療福祉大学など。②質問紙調査における尺度の見直し：自殺対策専門家の助言をもとに、より高い信頼性と妥当性を有する国内外の尺度（Attitude Toward Suicide questionnaire日本語版、Scale for Suicide Ideationなど ）を精査し、質問紙の構成を行った。これらの準備をもとに、2018年度前半を目途に順次質問紙調査を実施していく予定である。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

2017年度より研究代表者の所属機関が変更となったことにより、他の臨床実践業務の増加、研究環境の新たな整備等が発生したため。
なお、この所属機関変更に伴い進捗状況は遅れたものの、新たな研究ネットワークの構築（東京大学学生相談ネットワーク本部関連部署、他大学関係者など）が可能となり、より充実した研究遂行環境を整えることが可能となったと考える。

Strategy for Future Research Activity

今後は全体的に調査期間を後ろ倒しにした上で、順次質問紙調査、面接調査、支援行動促進プログラムの作成を早急に進めていく。2017年度の研究体制の再構築に伴い、当初の研究計画の変更が必要となったが、調査対象や手続きの変更については2017年度に構築した東京大学の学内ネットワークや他大学の連携体制を活用して対応していく。また、研究期間については2019年度への延長申請も視野に当初の計画の達成を目指していく。

Causes of Carryover

研究代表者の所属機関変更に伴う研究計画全体の遅延。