2018 Fiscal Year Research-status Report
学ぶ意義を意識した日本史教育に関する実証的研究－和歌森太郎の再解釈を通して－
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17K14050
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| Research Institution | Ritsumeikan University |
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Principal Investigator |
角田 将士 立命館大学, 産業社会学部, 准教授 (70432698)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 歴史教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度も引き続き資料の収集に努め，分析を進めるとともに，「学ぶ意義」を意識した歴史教育のあり方について，学習者の視点を重視した新学習指導要領の内容についての検討も進めた。その成果をいくつかの論稿にまとめるとともに，海外の学会においても報告を行った。また，本研究の成果を援用した具体的な授業モデルの提案や授業改善に向けた提言なども行った。
中学校の新学習指導要領において，社会科の歴史的分野については，「これまでの学習を踏まえ、歴史と私たちとのつながり、現在と未来の日本や世界の在り方について、課題意識をもって多面的・多角的に考察、構想し、表現すること」とされ、歴史の学びを社会や人生に生かせるようにすることが明確に求められた。しかし，歴史学習を現在とリンクさせることは容易ではないため、それぞれの単元ごとの学びの中において、現在的な視点からその時代を大観できるようにしておくことが重要である。
この点について，和歌森太郎は、子どもたちの理解をより深めるために、「政治」「経済」「宗教」「学問教育」といったテーマごとの「類別索引表」をつくらせることを推奨している。そして、彼が執筆した教科書『日本の発展』においては、そのモデルとして、「問題別分類索引」が提示されており、「今日の社会のそれぞれの問題についてしらべようとするときには、この索引ページを追ってまとめていくと、そのことの成り立ちや変遷がわかって、問題を正しくとらえることができる。私たちが勉強したいと思う何かの問題について、まず、この索引を利用して整理し、それを中心にして、それが社会のいろいろなことがらとどんな関係にあったかを、研究しよう。」とされている。このような索引表を活用した和歌森の提案は、歴史学習を踏まえた「構想・考察」の学習モデルとして、今日においても示唆的である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究では，戦後初期における実践報告や評価問題の例を取り上げて分析を行うが，それらが収録された当時の教育雑誌等は散逸が著しいため，体系的な収集に時間を要している。
また，本研究は，学習者の視点を意識した新学習指導要領等に示された今日的な視点を，戦後初期の歴史教育論や実践を分析する際の視点として意識しているが，新学習指導要領の告示と研究期間が重なっているため，それらを受けた各界における動向や議論の成熟の度合いを見極めつつ，研究を進めていく必要があったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続き資料の収集に努めるとともに，【課題1】和歌森太郎は日本史教育を通してどのような認識・資質・能力を育成しようとしたか，【課題2】和歌森太郎が構想した日本史教育はどのような実践として具現化されたか，【課題3】和歌森太郎の主張はどう受け止められ，そこにはどのような課題があったか，という3つの課題を意識して，当時の著作や論稿，教科書，実践記録や評価の例についての分析検討を，引き続き進めていく。それらの検討を通じて，「歴史教育を通して，学習者が何を獲得し，何ができるようになることが求められるのか」という今日的課題に対して，思弁的ではなく，可能な限り，実証的にアプローチしたい。
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| Causes of Carryover |
当初の研究期間であった平成29-30年度，勤務校において教職教育総合センターの副センター長を務めた。両年度ともに教育職員免許法の改正に伴った業務が過多であり，時間的余裕を欠き，当初の予定通りに研究を進めることができなかったため，未使用分が生じた。また，今年度に予定していた研究成果の国際発信については，韓国社会科教育学会への招待講演の形を採ったため，そのための費用が発生せず，結果的に使用額が抑えられた。
本研究は「学ぶ意義」「見方・考え方」といった今日的視点をキーワードとしているが，平成30年3月になって高等学校の新学習指導要領が告示されたため，議論の推移を見極めるためにも，研究期間の延長を申請し，承認されている。今年度の未使用分については，主に次年度の資料収集のための費用や関連学会への参加費用として執行を予定している。
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