2018 Fiscal Year Research-status Report
変位速度場の空間勾配解析に基づく東北日本下のプレート固着域下限の時空間変化の解明
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17K14387
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| Research Institution | Japan Agency for Marine-Earth Science and Technology |
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Principal Investigator |
飯沼 卓史 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 地震津波海域観測研究開発センター, 研究員 (10436074)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | プレート間固着 / 変位速度場 / 時空間変化 / 周期的変化 / 東北日本 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
東北日本下に沈み込む太平洋プレートと陸側のプレートとの固着域に関して，その下限(深い側の端）の深度及びその時空間変化を，GNSS観測から得られる変位速度場の空間勾配解析に基づいて推定するため，数値計算テスト及びデータ解析を行った．
今年度は，昨年度実施した，固着深度の下限と上下変位速度の空間勾配を最大化する観測点の範囲との対応関係に関する数値計算テストに基づき，2011年東北地方太平洋沖地震以前の実データの解析を実施した．その結果，東北地方南部においては，Uchida et al.[2016]が小繰り返し地震の解析に基づいて推定した，周期的なスロースリップイベントに対応すると考えられる周期的変化が検出された．また，東北地方中部から北部にかけては，東北地方太平洋沖地震が近づくにつれて，固着下限深度が浅くなる傾向が見て取れ，長期的な固着の剥がれ（例えば，Mavrommatis et al., 2014やYokota and Koketsu, 2015など）が進行していった様子を捉えることができた．一方で，北海道においては，2003年十勝沖地震の影響が大きく，上下変位速度の空間勾配の時間変化によって固着深度の下限の時間変化を捉えられていないと考えざるを得ない結果となった．次年度，2011年東北地方太平洋沖地震後のデータに解析期間を広げることによって，この点の改善を図る見込みである。また，これらの結果について学会での発表を行い，今後の解析方針及び論文執筆の方向性策定に資する議論を持つことができた．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2011年東北地方太平洋沖地震以前の実データの解析を予定通り行い，東北地方においては固着下限の時間変化を検出することに成功した．
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| Strategy for Future Research Activity |
東北地方太平洋沖地震の余効変動を含む地震後の変位速度場から，プレート間固着域の変化以外の影響を数値計算によって見積ることが可能となってきた。そこで，東北地方太平洋沖地震後のデータも用いて，本研究課題で行うとしていた解析を進める．解析対象期間の長大化を図ることで，固着域の時間変化の周期性についてより精確な推定ができるものと期待できる．
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| Causes of Carryover |
年度当初は、年度中に解析を終了させ、論文執筆及び国際学会での発表を行う予定だったが、解析に使用するデータを東北地方太平洋沖地震以後に拡大することによって、より精緻な結果を得られると考えるに至ったため、論文作成及び学会発表を延期した。これにより、次年度使用額が生じた。
次年度、論文出版並びに学会発表に使用する見込みである。
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