2019 Fiscal Year Annual Research Report
Exploiting Aircraft Surveillance Information Broadcast as a New Means of Air-Ground Propagation Measurement
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17K14688
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| Research Institution | National Institute of Maritime, Port and Aviation Technology |
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Principal Investigator |
長縄 潤一 国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所, 電子航法研究所, 主任研究員 (40760400)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 電波伝搬 / 航空監視 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は在空機の航空監視信号（ADS-B）を空地伝搬測定に活用し，覆域設計等に実用的な知見と空地伝搬メカニズムの知見を得ることを目指す研究である．令和元年度は(1)本研究で提案している受信電力分布モデルのブラッシュアップ，(2)既存モデルの評価と伝搬メカニズムの考察を行い，本研究の目標を達成した．具体的には以下の通りである．
(1) 昨年度の研究成果から，受信電力の分布をリンクバジェット公称値・EIRPバイアス・フェージングの3要素に分け，機体ごとの個体差を組み込むために複合分布を利用できることが分かっている．本年度は，測定データの追加を行って，昨年度得られたモデルをブラッシュアップした．具体的には，東京国際空港への着陸便495便のデータを分析した．さらに，飛行経路の違いを考察し，EIRPバイアスの統計量は変化しないものの，フェージングの統計量は変化することを確認した．
(2) 現在，実用レベルで最も高度な空地伝搬予測モデルの1つに物理光学近似Air-Predict(CRC-Predict)モデルがある．また，それに組み合わせる地形データとしてはShuttle Radar Topography Mission (SRTM)がある．本年度は，Air-PredictおよびSRTMによる予測結果と在空機による測定結果との比較を平野部と山岳部（盆地・山頂）において実施した．その結果，山岳遮蔽による信号消失に関して，予測と実測が一致した．また，航空機が遠方で十分に見通しがとれる場合にも受信電力の傾向が良好に一致した．以上から，予測モデルが覆域設計に十分活用できるとの実用的な知見を得た．また，盆地においては地形に沿った反射波の伝搬による信号受信も期待されたが，遮蔽がある場合には信号を受信することができなかった．建物を除けば信号受信の可否はほぼ地形による遮蔽で決まることが示唆された．
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