2019 Fiscal Year Annual Research Report
Develop of a method for planning the layout of urban energy supply equipment that considers electricity storage and heat storage
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17K14773
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
住吉 大輔 九州大学, 人間環境学研究院, 准教授 (60432829)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 地域冷暖房施設 / コージェネレーション / 地域熱電供給設備 / 離島 / エネルギー供給 / 余剰電力 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、都市におけるエネルギー供給形態の最適な組み合わせを、電力ピークや蓄電、蓄熱技術を含めて検討するエリアエネルギー解析手法の構築を目的としている。また、手法を確立した上で、それを用いて住宅中心の街区、商業街区など、街区の特色に合わせた最適なエネルギー供給形態を明らかにすることを目指し研究を進めてきた。
昨年度までの成果として、実測データの分析をもとに非住宅建築物の5分間隔エネルギー需要推定手法を開発した。また、都市内にエネルギー供給設備(太陽光発電、地域冷暖房施設など)や蓄熱・蓄電技術(水蓄熱槽・蓄電池など)を導入した場合のエネルギーシミュレーションが行えるシミュレーターを作成した。
今年度はこれらを用いて福岡市の中心商業・業務地区を対象に検討を行い、太陽光発電パネルの普及効果を推定し、年間で6～9%の余剰発電量が発生することを確認した。また地域冷暖房に必要な熱源容量の検討のため冷熱および温熱需要を推定した結果、温熱供給時の必要容量は各建物における最大温熱需要合計値の半分程度、冷熱供給時の必要容量は各建物における最大冷熱需要合計値の7割程度で充分であることを明らかにした。
コージェネレーションシステム（以下、CGS）の普及による省エネルギー効果の推定にも取り組み、CGSの逆潮流可能量を高く設定した際に多くの建物で最適なCGS容量は増加し、省エネルギー効果が向上する結果を得た。CGSによる電力供給とその排熱を利用する吸収式冷凍機などを組み合わせて熱供給を行う地域熱電供給設備の省エネルギー効果の推定では、建物単体におけるCGS普及時よりも地域合計年間一次エネルギー消費量の削減効果が7%～25%上昇することを確認した。
また、離島(島根県隠岐の島)を対象にした検討も進め、島内の住宅街区における適切なPVと太陽熱給湯器の普及割合について明らかにした。
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