2017 Fiscal Year Research-status Report
The construction of ecological design method based on the relationships of habitat temporary change and insects distribution,.
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17K15406
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| Research Institution | Kajima Technical Research Institute, Kajima Corporation |
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Principal Investigator |
板川 暢 鹿島建設株式会社(技術研究所), 地球環境・バイオグループ, 研究員 (00773566)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 生物多様性指標 / ハビタット組成 / エコロジカル・ネットワーク / 時間変化 / α多様性 / β多様性 / トウホクサンショウウオ / トンボ類 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
ジャカルタで調査したトンボ類の種数及びSimpson指数とハビタットの組み合わせ及び不均一性を表す指数の関係をGLMMで分析した結果、前者の指数がより高い相関を示すことが明らかになった。一定の空間内に複数のハビタットが存在し、かつ相互が近接した土地利用におけるトンボ類の種の豊富度・多様度が高くなる傾向を示すものであり、生物多様性を向上させる土地利用・ハビタット構成に視座を与える結果である。
東日本大震災の津波浸水域の湿地環境においてトウホクサンショウウオの産卵数及びトンボ類の種組成の経年変化が明らかになった。トウホクサンショウウオは2013年以降産卵数を増やしていたが、2017年は産卵数が微減した。GLMMによる過去の産卵状況との関係性を分析した結果、1シーズン前（前年度）及び4シーズン前の産卵数が正の効果を及ぼす一方で、2シーズン前の産卵数、特に死亡した卵嚢数が負の効果を及ぼすことが明らかになった。トンボ類の種組成については2015年まで種数が増加していたが、2016年以降は減少傾向にある。特に、攪乱直後は対象域全体でβ多様性が高かったものの、徐々に低下してきており、特定種の分布に偏りが出始めている。乾燥化や復旧事業などの人為的改変によってハビタットが減少していることの影響が示唆される。
都市河川におけるハグロトンボの移動・分散に与える影響をGLMMで精査した結果、樹木や構造物による河川水面の陰被覆、高水敷の面積、河川から100m範囲の樹林地面積率がハグロトンボの移動距離に正の影響を及ぼしていることが明らかになった。一方で、繁殖・産卵行動に必須のマイクロハビタットが存在するほど移動率が下がることが示唆された。都市河川を主軸としたエコロジカル・ネットワークを構築する際は、堤外地の河川環境の条件を向上させることはもちろん、堤内地や周辺環境の整備を一体的に行う必要性が示された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
申請者の所属変更やステークホルダーとの調整、予定調査地の大幅な人為改変が施されたことなどから、計画段階で想定していた調査計画に沿って研究が進められていない。しかしながら、別の好適な対象地を対象に研究を進められており、期待している結果が得られている。また、関係する論文が1編採択されたほか、関係論文5編の投稿準備を進めている。また、ハビタットのアーカイブ化に関連して、ドローンを用いた空撮、及びマルチスペクトルセンサーを用いた植生解析を進めており、研究成果として分析結果を新年度中に提示することを目指している。
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| Strategy for Future Research Activity |
得られたデータを基に分析を進めるとともに、論文の投稿を随時行っていく。また、これまで得られた知見に加えて、新しい視座を得られる可能性がある項目については、追加・新規の調査を実施する予定である。ハビタットのアーカイブ化については、初年度で明確な新規性を伴う結果は出ていないものの、データの蓄積は進んでおり、新たな調査・分析の目途が立っているため、早期の研究実施を目指している。
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| Causes of Carryover |
申請者の所属変更に伴う研究環境の変更やステークホルダー、調査予定地の状況変化などにより、当初想定していた計画に沿った実施が適わなかった。また、投稿を予定していた論文の準備が遅れている。しかし、想定している仮説の検証に適した研究対象地を確保したこと、研究に必要な環境の整備が進んでいるため、今年度は予定と相違ない支出を遂行できる。また、前年度の残額分は、準備を進めている論文の投稿、及び前期に実施予定の調査の経費として支出予定である。
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