The health outcome and mechanism of having a home doctor

2018 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 17K15846
• Research Institution: Tohoku University
• Principal Investigator: 杉山 賢明 東北大学, 歯学研究科, 助教 (90793729)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2019-03-31
• Keywords: 高齢者保健 / かかりつけ医 / プライマリ・ケア / 健康の社会的決定要因

Outline of Annual Research Achievements

【目的】一般住民において、かかりつけ医を持つことが良い健康アウトカムと関連しているのかどうか明らかでない。本年度の目的は全国の一般住民がかかりつけ医を持つ割合とそれに関わる社会経済的要因を明らかにすることであった。
【本年度の研究実績】日本老年学的評価研究（JAGES）の2010年・2016年調査データを用いた。調査協力の得られた自治体に居住し、要介護認定を受けていない65歳以上男女にかかりつけ医に関する質問票を配布した。質問票を回収でき、未回答を除いた21,233名及び20,755名を分析対象者とした。このうち、「かかりつけ医あり」と回答した者はそれぞれ86.6％、83.3％であった。各年において、性・年代・教育歴・世帯収入・社会参加の有無・治療歴の有無を共変量とし、「かかりつけ医あり」となるオッズ比を多変量解析を用いて分析したところ、両年ともに、70歳以上、「その他」の教育歴、世帯年収500万円以上、配偶者のみ・配偶者と子・その他の者と同居している者（配偶者ではなく子と同居している者以外）、社会参加のある者、治療歴のある者で、有意にかかりつけ医を持っていた。
加えて、今年度は、全国民を対象とした国民生活基礎調査を用いて腰痛の有訴率を算出し、居住する都道府県の失業率と関連することを明らかにした。
【研究成果の学術的意義や社会的意義】我が国は国民皆保険制度を有している。そのような中で、世帯収入がかかりつけ医の有無と関連してた。また、腰痛の有訴率と地域レベルの失業率が関連していた。住民が住み慣れた地域で最期まで安心して暮らすためには、かかりつけ医が中心となって、これらの個人・地域レベルの健康の社会的決定要因にも配慮できるプライマリ・ケア体制を構築する必要がある。今後、かかりつけ医の認知拡大に向けた啓発活動や医療制度設計が必要であると考える。