2018 Fiscal Year Research-status Report
The Efficacy of Psychosocial Assessment at Epilepsy Monitoring Unit: A Preooperative Cohort Study
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17K16623
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Research Institution | Tohoku University |
Principal Investigator |
藤川 真由 東北大学, 大学病院, 助教 (80722371)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | てんかん / てんかんモニタリングユニット / 心理社会的評価 / 障害受容 / 離職率 / QOL |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、てんかん外科の術前精査であるてんかんモニタリング入院精査の、心理社会的評価と介入効果の解明と、外科適応の早期決定や術後社会的転帰への影響を実証することを最終目標としている。平成30年度末までに、300名超のてんかん患者の臨床情報、画像データ、認知機能、精神症状、QOLを含む心理社会的データを収集・解析し、研究結果を国内・国際学会において発表した。 詳細は以下である: ・てんかん学では先行研究の少ない心理社会的概念である「障害受容」尺度の妥当性を検証した。次に,入院精査を行なったてんかん患者151名を対象に、重回帰分析を用いて、予測因子(てんかん関連臨床データ、認知機能検査結果、精神症状評価尺度、心理社会評価尺度)のアウトカム因子(QOL)への影響を解析した。結果、抑うつと,ソーシャルサポート,障害受容が有意にQOLに影響していることが示された。国内外の学会にて発表した。 ・成人てんかん患者の重要な治療後の社会的転帰アウトカムの一つに就労がある。「就労」へのてんかん学的要因に焦点をあてた文献レビューの論文作成を行った。 ・入院精査を行なったてんかん患者108名を対象に,重回帰分析を用いて,予測因子(てんかん関連臨床データ、認知機能検査結果、精神症状評価尺度、心理社会評価尺度)のアウトカム因子(「離職率」)への影響を解析した。結果、年齢,性別,現在の就労有無,セルフスティグマ,ソーシャルサポートが有意に離職率に影響していることが明らかになった。日本てんかん学会にて発表し,ポスター賞を受賞した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成30年度の目標であった術前のベースライン調査の解析は,順調にサンプル数の収集が進んでおり,データマネージメントチームの的確な管理により使用可能なサンプル数も多い。実際に収集したデータを使用し,予定していたてんかん患者の心理社会的概念を含む因果関係の分析や,就労関連の実態を統計学的分析を用いて研究成果として取りまとめることができた。また,その結果を米国てんかん学会や日本てんかん学会,全国てんかんセンター協議会などにて学会発表した。てんかん患者の離職率研究に関しては,日本てんかん学会よりポスター賞を受賞し,平成29年度のてんかんスティグマスケール研究へのポスター賞受賞に続き2度目であった。よって,概ね順調に進展していると考える。
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Strategy for Future Research Activity |
平成31年度には,EMU精査群と非EMU精査(外来のみ)群の医学的転帰と社会的転帰を比較検討する。また,EMU入院精査前と精査後の予後を比較調査する。さらに,EMU入院患者を外科治療適応患者群と薬物治療継続患者群に分け,追跡しているデータをまとめ,解析する。上記のそれぞれの解析検討事項について,共同研究機関ともデータ授受を行い,国内外の学会での発表,論文化,そして社会への発信を行う予定である。
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Causes of Carryover |
最終年度である平成31年度は,当院と共同研究機関からのデータの集約と,データ解析,学会発表,論文執筆,そして研究成果の社会への発信が主な活動となる。そのため,まず,データ収集とデータ解析に関しては,その管理運営に人件費(謝金)が継続して必要である。多施設間でのデータ収集と学会発表に関しては,旅費や学会参加費が計上されている。また,データ解析と論文執筆に関しては,これまで使用していたPCやデータ管理用のHHDでは不足してきたため,PC周辺機器の購入が必要である。論文化に際しては,参考図書の購入も必要である。そして,社会への発信方法として,HP管理やニュースレター等の送付に使用する切手や印刷紙などの購入も予定している。
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