2018 Fiscal Year Research-status Report
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17K17024
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| Research Institution | Yokohama City University |
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Principal Investigator |
武藤 真由 横浜市立大学, 附属市民総合医療センター, 助教 (10723348)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 乳房再建 / 脂肪注入 / 放射線照射後 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
乳癌術後の乳房再建分野において、脂肪注入は最新のトピックスであり、当科でも2012年より国内でも一早く治療を開始し、良好な成績を得ている。しかし放射線照射後の脂肪注入による乳房再建は、乳房温存術後の小さな変形であっても非常に治療困難で、その原因は晩期障害として微小血管の閉塞や過剰な線維化が起こることにより、乳房皮膚が硬く乾燥し、創傷治癒機序が正常に働かない状態となっているためと考えられる。そこで、脂肪を少量頻回注入することで、放射線照射後の皮膚障害を改善させると予測し、正常な皮膚の状態へ戻るための具体的な脂肪注入量や注入回数を調査し、最終的に脂肪移植での放射線照射後乳房再建を可能にすることを本研究で計画した。また一方で、脂肪幹細胞を付加した脂肪注入による乳房再建は、放射線照射後の組織の肥沃化効果があるとされ、当科でも2016年より開始している。当初は複数回の治療が必要であるにも関わらず費用が高額であり、治療を受けられる患者が限られている点が非常に大きな問題点であった。そこで、培養・凍結も含めた細胞加工を他社に委託する、培養細胞幹細胞を付加した脂肪注入を計画し、2019年1月より開始するに至った。また、培養凍結処理を行わない、当センターの手術室内で細胞加工する脂肪幹細胞を付加した脂肪注入においても、他社製品を使用することで、どちらも大幅なコストダウンを図ることが可能となり、治療を受けることができる患者が拡大した。放射線照射後で乳房再建を希望する患者に対し、脂肪注入、脂肪幹細胞付加脂肪注入、培養凍結脂肪幹細胞付加脂肪注入の3種類が現実的な費用で提示することが可能となったため、本研究も3種類の脂肪注入による放射線照射後の皮膚の改善度を調査する方向に至った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
脂肪幹細胞を付加した脂肪注入による乳房再建は、放射線照射後の組織の肥沃化効果があるとされ、当科でも2016年より開始していた。当初は複数回の治療が必要であるにも関わらず費用が高額であり、治療を受けられる患者が限られている点が非常に大きな問題点であり、希望する患者が少なかった。脂肪幹細胞付加脂肪注入を必要とする患者に費用を安価に抑えて提供できるようにしたいと考え、本研究と同時並行で、培養・凍結も含めた細胞加工を他社に委託する、培養細胞幹細胞を付加した脂肪注入を計画し、2019年1月より開始するに至った。また、培養凍結処理を行わない、当センターの手術室内で細胞加工する脂肪幹細胞を付加した脂肪注入においても、他社製品を使用することで、どちらも大幅なコストダウンを図ることが可能となり、治療を受けることができる患者が拡大した。放射線照射後で乳房再建を希望する患者に対し、脂肪注入、脂肪幹細胞付加脂肪注入、培養凍結脂肪幹細胞付加脂肪注入の3種類が現実的な費用で提示することが可能となったため、本研究も3種類の脂肪注入による放射線照射後の皮膚の改善度を調査する方向に至った。患者により良い治療を提供できるよう、その準備に時間を要したため、本研究が遅延している。
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| Strategy for Future Research Activity |
放射線照射後で乳房再建を希望する患者に対し、脂肪注入、脂肪幹細胞付加脂肪注入、培養凍結脂肪幹細胞付加脂肪注入の3種類が現実的な費用で提示することが可能となったため、本研究も3種類の脂肪注入による放射線照射後の皮膚の改善度を調査する方針である。調査法としては、乳房皮膚の角層の水分量・粘弾性を計測することにより、術前の放射線晩期障害の評価を行う。術前にCTまたはMRI検査、VECTRA(3D立体画像装置) で撮影を行い、術前の体積評価を行う。術後3～6ヶ月の時点で、乳房皮膚の角層の水分量・粘弾性を再 度計測することにより乳房皮膚の放射線晩期障害を改善したかを評価する。
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| Causes of Carryover |
本研究が遅延した結果、データ解析が2018年度に行うことができず人件費として使用しなかったためである。次年度本研究を進め、データ解析を行う予定である。
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