2017 Fiscal Year Research-status Report
Development of real-time stress monitoring system in pediatric dentistry
Project/Area Number |
17K17316
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Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
Principal Investigator |
関矢 多希 東京医科歯科大学, 歯学部附属病院, 医員 (10732696)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 小児歯科 / 脳波 / 自律神経活動 / ストレスモニタリング / 感情変化 |
Outline of Annual Research Achievements |
小児歯科診療では、低年齢児や障害児、非協力児など様々な患者を対象としている。成人の診療と比較し、小児は自身の感情や状態を言語化するのが容易ではない。故に、安全で快適な歯科治療を提供するために、術者がその内的ストレス変動を知り、それぞれの患児に適した対応を行うことが望まれる。 本研究は、チェアサイドでの簡便な感情変化の可視化を目指し、リアルタイムモニタリングシステムを構築し、装置開発することを目的としている。歯科治療時に有用な生理学的指標を明らかにするため、従来よりストレス変動の指標として有用であるとされてきた、自律神経活動から得られる交感神経活動・副交感神経活動、また、中枢の感情変化を反映していると考えられる脳波から得られた、各周波数帯域の変動に着目し、その動態を探る。 これまで、学童期の小児を対象とし、コンポジットレジン修復処置中のストレスモニタリングを行った。結果、安静時と比較した際、交感神経活動は、浸潤麻酔とラバーダム防湿処置中に有意に上昇し、リラックスレベルを評価できる副交感神経活動は口腔内診査からコントラ切削まで有意に減少した。脳活動は、ベータ波の変動率が表面麻酔、浸潤麻酔中に上昇傾向にあったと示された。いずれもストレス反応を評価する指標として有用であることが示唆された。 平成29年度は、上記と同様の生理学的指標を用い、幼児を対象に本学小児歯科外来において、コンポジットレジン修復処置を行う患者を対象にデータを記録した。 得られたデータを解析したところ学童期と異なる結果を示した。幼児期にて大脳や自律神経系の成長過程や恐怖心を抱く対象を考慮する必要があり、今後より多くの被験者を対象とし、記録を行う必要がある。また、1個人内での変動に関してもより詳細に解析を行う予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の予定では、現状よりも多くの被験者を確保し結果を算出し、自律神経活動と脳波の安静時と比較した変動、VASを用いて評価した主観的不快度との対応について検討する予定であったが、外来環境下でのデータ記録のため被験者の確保が難しかったこと、周辺の環境、記録に必要な人材の確保等の問題があり予定通りの実験を遂行できなかった。また、自律神経活動と脳活動の時系列的解析に未着手である状況であり、それぞれの処置項目ごとの対応の整合性については確認できていない。 データの記録に関しては順調であり、大きなトラブルもなくできている状況である。
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Strategy for Future Research Activity |
平成30年度は、現在実施している実験系を用いて、さらに多くの被験者のデータを収集する予定である。 歯科治療による騒音や振動、疼痛等のストレス刺激が自律神経活動および脳活動に及ぼす効果についてより明確な結果を得る。被験者獲得のため本研究の意義を広く周知し、より高度な解析が行えるよう検討を進める。 データ収集終了後は、得られた結果を国際学会で報告、国際誌への論文掲載し、自律神経活動や脳活動に対応する、その他の生理学的指標の検索に着手する。そのために、まず年齢層や発達状態を考慮したうえでデータ数を増加させ再現性について確認、検討を行う。
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Causes of Carryover |
平成29年度は記録装置や解析ソフトの購入を中心に行いデータを記録した。29年度に集計した結果を広く報告するために国際学会への参加や、雑誌への掲載を予定しているため使用額が生じる。また、自律神経活動や脳活動に相関し、より精密で簡便に内部ストレス変動を客観的評価できる生理学的指標の検索も同時に行うため、新たな記録装置を購入する必要が生じる可能性があり、それらの経費として使用予定である。
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Research Products
(2 results)