代理意思決定を行う急性期脳卒中患者の家族に効果的な看護支援プログラムの開発

2018 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K17449
• Research Institution: Juntendo University
• Principal Investigator: 坂本 亜弓 順天堂大学, 医療看護学部, 助教 (30768908)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2020-03-31
• Keywords: 代理意思決定 / 脳卒中 / 急性期

Outline of Annual Research Achievements

救急医療の進歩により生命の危機状態に陥った患者の救命が可能となったが、意思決定が困難な状態の患者の代わりに生命に関わる判断を行う代理意思決定者の負担は大きくなっている。現段階で患者の状態や生活、家族の持つ役割機能を生かした看護支援が行われているかは不明であり、今後は患者家族への効果的な支援方法を研究していく必要がある。本研究では、急性期脳卒中患者の家族を対象とした調査・分析により、患者の代わりに意思決定をする家族が求める効果的な看護支援を明らかにし、支援プログラムを作成することを目的とする。
平成30年度は意思決定に焦点を当てたインタビューガイドを作成し、インタビューガイドに基づき、急性期脳卒中患者の家族を対象としてインタビューの実施を計画していた。計画書は研究者の所属施設の研究等倫理委員会に提出し、承認された。研究協力施設の研究等倫理委員会への審査の準備段階において、研究対象者の選択や研究結果の活用について見直すように指示があったため、研究計画書の見直しを行い、病院倫理委員会の審査を受ける段階となった。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

プログラムの開発のため、急性期脳卒中患者の家族へインタビュー調査を進めている段階である。
研究対象者の選択において予定していた協力者の退職に伴い、新たな協力者を見つけて研究協力への説明と依頼をする作業が必要となった。また、病院への協力を依頼する過程で、病院責任者より研究対象者の選択や研究結果の活用について見直すように指示があったため、研究計画書の見直しを行った。

Strategy for Future Research Activity

インタビューは約30~40分の予定であるが、対象者の予定を優先し、指定した日時と場所で行うことによって、日常の社会的役割への影響が最小になるように配慮して行う必要がある。また、対象者が経験した出来事を振り返るのは、心理的負担を感じる可能性があり、特に意思決定を後悔している場合もあるため、無理に話したくない時は、話さなくてもよいことを面接に先立って伝え、倫理的配慮に留意し研究を進めていく必要がある。

Causes of Carryover

研究計画書の修正が必要になったため、今年度はインタビューのための交通費や、データの分析のための研究費を使用しなかった。現在、インタビュー調査を開始できる段階であるため、今後は当初の予定通りに交通費やデータおこしのために、研究費を使用していく予定である。