Development of DST to nursing home centered on certified nurse in dementia nursing

2020 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 17K17530
• Research Institution: Kobe University of Welfare
• Principal Investigator: 藤田 益伸 神戸医療福祉大学, 人間社会学部, 准教授 (90537797)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2021-03-31
• Keywords: 認知症 / 認知症看護認定看護師 / 認知症サポートチーム / 介護負担感

Outline of Annual Research Achievements

コロナ渦により、認知症看護認定看護師を病院から特養に派遣させることができなくなったため、研究計画の見直しに迫られた。そのため、オンラインにより認定看護師から相談・助言の対応ができる体制を整備した。具体的には、ZOOMを用いた遠隔指導およびオンライン認知症ケア会議の開催である。病院、特養双方ともコロナ対応と機器の整備に多大な労力を要し、研究期間終了直前にオンライン会議の開催にこぎつけることができた。
ZOOMを用いた手法は、特養内でのBPSDと対応方法に関する会議では効果的であった。機器に不慣れた職員も試行回数を増す毎に使用方法を習得し、ホワイトボード機能を用いたファシリテーション・グラフィックによる思考ができるようになった。しかし、カメラ越しに認知症の人と面談したり、BPSDの特徴と背景を探るには限界があった。遠隔会議ということを認識することができず、かえって不安・興奮等が増すことがある。そのため、軽度の者でなければ、音声を中心とした遠隔相談は難しいと考えられる。
そして、認知症サポートチームの活動の前後の変化について、質問紙調査を実施した。結果的に、一部性別による差異はみられたものの、介護負担感・自己効力感の変化はみられなかった。介入事例が少ない、介入期間・頻度にムラがあった、チーム活動自体の負荷が大きい等の理由が想定され、今後の改善課題として残された。
認知症の人の個別性に配慮したケアと看護認定看護師のスキルを活かした指導のためには、原則的に対面が不可欠である。ただし、解決事例を重ねてきた実績を踏まえ、特養での代表的なBPSDへの対処事例を文書化または映像化することが求められる。研修等で使用できる形に残すことにより、対面指導の代替として一定程度の効果が期待される。