2020 Fiscal Year Research-status Report
退院支援の質向上を目指した病棟看護師教育プログラムの開発
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17K17533
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| Research Institution | Aomori University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
進藤 真由美 青森県立保健大学, 健康科学部, 講師 (30638523)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 退院支援 / 病棟看護師 / 教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
病棟看護師の退院支援教育実施前の現状把握を行った。協力病院の全看護職を対象に退院支援の実践状況（the Discharge Planning Ward Nurses: DPWN）と退院支援への認識について質問紙調査を行った。292名に調査協力を依頼し157名（回収率53.8％）から回答があり、欠損値の多い1名を除外し156名を集計対象とした。
対象は平均年齢47.4±9.1歳、病棟所属が55％、職位はスタッフが69.9％で、部署での退院支援実践は「患者ごとの受け持ち看護師が中心」が45.5％、退院支援の重要度は10段階評価（0：全く重要でない～10：非常に重要）で中央値8の結果であった。退院支援関連で欲しいシステム・ツール（複数回答）では、「退院支援の情報共有ツール」67.3％、「患者・家族への説明用パンフレット」62.8％、「退院支援のフローシート」59.6％の順に多かった。退院後の患者状況への関心は「誰かが報告してくれるのであれば知りたい」が73.7％で「直接確認したい」のは16％だった。DPWNは下位尺度の「Ⅰ.患者・家族からの情報収集」のみ平均は先行研究同様の4台であったが、他の下位尺度は3台で先行研究よりも低かった。退院支援のイメージについて、自由記述形式で尋ね127名から回答を得た。フリーソフトKHcoder（R）を用いて、テキストマイニングにて単語の共起性を分析し、共起ネットワーク図を作成したところ、6サブグラフが描出された。それぞれ【病棟が主体となって行うべきこと】【入院前、外来から始まる看護による在宅復帰支援】【多職種連携にて展開される患者・家族の生活支援】【地域の一機関としての病院の大切な仕事】【業務時間外の対応で負担や難しさを感じること】【支援内容への不安が残ることもある】と表札がつけられた。
以上の結果を元に教育実施前後の変化から効果を検証していく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究者の職務多忙と所属機関変更により、協力施設との連絡調整に時間を要し、研究期間をさらに1年間延長した。
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| Strategy for Future Research Activity |
協力施設との連絡調整には、昨年度同様、ウェブ会議等を積極的に活用し、今年度中に構築した教育プログラムを病棟看護師に実施していく。退院支援の実践状況の変化を主に測定するが、在宅看護の志向性や、退院支援への主体的態度等も教育前後での変化を観察していく。副次効果として、病院や患者指標（平均在院日数や再入院率、在宅継続日数等）もデータ収集し、検証を試みる。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染症による移動制限が生じたことと、フィールドの病院等からの協力が得られる状況ではなく、研究計画に遅れが生じたため。
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