2021 Fiscal Year Annual Research Report
Development of an educational program for ward nurses aimed at improving the quality of discharge support
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17K17533
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Research Institution | Shinshu University |
Principal Investigator |
進藤 真由美 信州大学, 医学部, 講師(特定雇用) (30638523)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 退院支援 / 病棟看護師 / 教育 |
Outline of Annual Research Achievements |
病棟看護師対象のOn-the-Job Training(OJT)方式の教育を介入施設(施設A)で実施し、同時期に対照施設(施設B)でも調査を実施した。施設Aでは、病棟看護師による退院前訪問の実績が数回あったが、本研究では退院支援に関する講義に加え、退院後患者へのICTによるフォローアップ面談(ICT面談)を病棟看護師が実施する取り組みを行った。6か月間で5事例のICT面談が実施され、施設A、Bとも3か月おきに退院支援の実践状況をthe Discharge Planning of Ward Nurses(DPWN、24項目6件法)で自己評価を求めた。対象は地域包括ケア病棟の看護師で、施設Aで26名、施設Bで27名であった。DPWNは介入開始後6カ月で最も実践状況が高くなったが、群間、群内いずれも有意差はなかった。施設AでICT面談を実施した症例は、71-86歳で、男性1例、女性4例で、心不全や慢性閉塞性肺疾患、骨折等により入院し退院支援を受けた事例で、3事例は退院後に訪問看護を利用した。ICT面談では、在宅酸素導入事例で自宅内の様子を画面越しに見せながら確認する等、実施した退院支援の評価を行おうとする様子もあった。施設AでのICT面談協力患者の退院支援の満足度(15項目4件法、Med(Min-Max))は42(38-50)に対し、対照群の施設Bでは40(32-50)であった。 施設Aの研究協力者からは、病院から離れることなく業務に就きながら退院後患者の様子を確認できたことには一定の評価はあったが、スタッフと退院患者との予定を調整することや専用のICTツールを用意することへの負担が大きく、研究介入以降はICT面談を継続できていないと報告があった。
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