2021 Fiscal Year Research-status Report

発達障害支援専門職における多職種連携実践力をささえる学びの過程の解明

Research Project

Project/Area Number	17K17699
Research Institution	Aoyama Gakuin University
Principal Investigator	森脇愛子青山学院大学, 教育人間科学部, 准教授 (50573557)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2023-03-31
Keywords	多職種連携協働 / 多職種連携教育 / 発達支援 / 発達障害 / 学びの過程 / コンピテンシー / ソーシャルキャピタル
Outline of Annual Research Achievements	後方視的／前方視的な２つのアプローチから検討を行う。 ―研究１：後方視的アプローチ専門職における連携Competencyを明らかにし、それを体得するに至った経験や学びの過程を分析する。Competencyの定義を「個人が持つ潜在能力と、その個人が環境へ働きかけて自らを発揮させる態度」としながら、促進要因としての社会的環境・セッティング事象も同時に抽出する。これまでに①PAC分析を用いて連携熟達者の個人的な連携Competency獲得に至る認識構造を調べ、また②テキストマイニングを用いて職種を超える共通Competencyと影響を与える経験を明らかにしてきた。結果として、専門職の連携Competencyの学びの過程には、職種を超えて普遍的な発達の知識を深め、関係調整役を担う経験を持ち、具体的な水準かつ自覚的に連携行動を認識・実践することが必要であると分かった。さらに促進要因として体系的な学びの場や機会があることに加え、近接領域専門職が集うコミュニティとソーシャルキャピタル、個人の学習スタイルの確立が不可欠であると示唆された。 ―研究２：前方視的アプローチ研究１から、多職種とともに学び方の学びができる場と機会の提供が多職種連携教育；IPEに必要であると考えられた。これまでに①連携初学者（養成段階）、②現職者をそれぞれ対象とした２つのIPEモデルプログラムの創出を目指してきた。①では障害や発達支援に関する体系的学習を基盤として、各職種の役割・機能の接点や協働を丁寧に理解するプログラムを、②ではより多くの職種間の同質性と異質性を体験的に学ぶ機会を設け、各自のCompetencyを発揮できるプログラムを想定した。またより臨床的なIPWに見合うコストパフォーマンスも検討に含めた。エコロジカルマップやアリーナアセスメントを応用した専門職の役割解放を促すコンテンツに有効性が示唆された。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 研究１は、当初予定していた検討を2019年度までに終了し、論文執筆を行っている。研究２について、2021年度の半期間に産育休を取得したため、研究進捗も半期間の研究進捗となった。また新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、当初想定していたフィールドでのIPEの実践研究には大きな制限があったため、オンライン化などの再検討を行っている。2022年度まで期間を延長してIPEモデルの創出を進める。
Strategy for Future Research Activity	研究１の研究成果をもとに論文投稿する。また、第3の視点として、教育・心理学系専門職の養成段階における大学研究室における多職種参加型の臨床経験が、学生のその後のキャリアや連携実践力に影響した経過を調査し、多職種連携の土台となる実践知の養成のあり方についても検討を行っている。研究２については、現在試行中のコンテンツを精査し、発達支援領域におけるIPEモデルを検討する。特に、これまで医療・福祉領域で行われているIPEと、発達支援領域でのIPEの違いや領域ならではの課題に対して取り扱う必要性の高い内容や方略を再度検討したいと考えている。なお、新型コロナウイルス感染拡大が継続している状況を鑑みて、参集形式でのIPEは実現困難だと判断している。倫理的配慮の面からオンラインでの実施にも制限があるため、調査方法の変更を計画している。
Causes of Carryover	本助成期間中（2017年度～）に研究代表者の2回の異動、また新型コロナウイルス感染症拡大の影響、2021年度の前半は産育休を取得したため半期分の活動期間となった。研究の進捗が遅れているため、2022年度にも期間を延長して研究を続行する。次年度はまとまった成果報告に向けて、データ整理・分析・論文化に係る費用、またIPE実施とモデル検討に参加する研究協力者への謝金、学会発表の費用・旅費を計上する。