2018 Fiscal Year Annual Research Report
Can pelvic tilt and acetabular coverage ratio be a new criteria for developmental dysplasia of the hip?
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17K17921
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| Research Institution | The University of Tokushima |
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Principal Investigator |
和田 佳三 徳島大学, 病院, 助教 (00771289)
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2017-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 寛骨臼形成不全 / 有限要素解析 / 応力解析 / CT画像評価 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
我々は股関節寛骨臼形成不全の評価法の確立をめざして、CT撮影を用いた３次元的な骨頭被覆状態評価と実際の関節面にかかる応力との関係性が明らかにすることを目的とした研究を進めている。本研究の３つの柱として未固定遺体を用いた応力評価と有限要素解析による応力評価との整合性の検討、寛骨臼骨頭被覆率と有限要素解析による応力評価の関連性の検討、骨盤傾斜による関節面応力評価への影響の検討がある。
今年度は寛骨臼骨頭被覆率の評価と有限要素解析による寛骨臼応力解析をすすめるとともに、前年度に実施できなかった未固定遺体を用いた応力評価と有限要素解析による応力評価との整合性の検討を進めた。
今年度は有限要素法による寛骨臼応力評価においては、前年度と同じデータベースを用いて解析を行い、骨頭被覆率と平均相当応力には負の相関（Pearson’s r = -0.655 ；p < 0.01）が見られる事を明らかにした。また前年度に骨頭被覆率と骨盤後傾角度の間には相関関係が見られたが、骨盤後傾0度の状態で被覆率の低い例（寛骨臼形成不全を有する例）においてはより強い相関関係が見られることが明らかになった。さらに骨盤後傾角度と相当応力には股関節症状を有する例において強い相関（Pearson’s r = 0.823 ；p < 0.01）が見られた。
今年度から未固定遺体を用いた応力解析を開始し、有限要素解析結果と同様に骨盤後傾が増加するほど応力が増加する傾向が見られているが、研究に使用可能な未固定遺体の不足により、解析症例数がまだ少なく有意性の検討はまだ実施できていない。未固定遺体を用いた応力評価と有限要素解析による応力評価との整合性の検討にはさらなる研究が必要である。
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