要支援高齢者における運動習慣の促進・阻害要因の量的・質的分析

2017 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K17994
• Research Institution: Kanagawa University of Human Services
• Principal Investigator: 小池 友佳子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 助教 (80714104)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2020-03-31
• Keywords: 要支援高齢者 / 身体活動 / 関連要因 / 促進 / 介護予防

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、要支援高齢者（以下、要支援者）の運動習慣（身体活動）の促進・阻害要因を量的および質的に明らかにすることである。
平成29年度は、以下2つの課題の解明を行った。①要支援者における身体活動の頻度に関連する心理社会的要因の特徴を、健常高齢者と比較することで明らかにする。②要支援者における介護保険サービスの利用が身体活動の頻度に及ぼす影響を明らかにする。以上の課題解明は、既収集の量的調査データの2次分析により行った。
①については、心理社会的要因として内的・外的資源であるヘルスリテラシー（以下、HL）と社会的サポート（以下、サポート）に着目して分析した。分析の結果、健常高齢者ではHL得点が高いほど身体活動の頻度が有意に多かったが、要支援者ではHL得点は頻度に有意な影響はなかった。サポートについては、健常高齢者・要支援者ともに手段的・情緒的・情報的サポートのいずれも頻度に有意な影響はなかった。
②については、要支援者の介護保険サービスの利用パターンによって身体活動の頻度に差があるか否かを分析した。サービスの利用パターンは、訪問介護のみ、通所系サービスのみ、訪問介護と通所系サービスの併用、未利用の4種類とし、分析に際しては未利用を基準カテゴリーとした。分析の結果、未利用との対比でみた場合、他のサービス利用パターンにおける身体活動の頻度にそれぞれ有意な差が認められなかった。
加えて、平成29年度では、要支援者における身体活動の促進・阻害要因の質的分析の実施に向けて、量的調査の分析結果をもとに対象者の選定と研究倫理審査申請の準備を進めた。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

要支援者における身体活動の関連要因に関する量的分析はおおむね順調に進行したが、質的分析のための面接調査の実施においては、対象者の抽出方法の決定、フィールドとの対象者抽出に伴う交渉などに時間を要したため、年度内の調査開始には至らなかった。

Strategy for Future Research Activity

１．量的分析：研究成果については、当初の予定通り、学会発表ならびに学会誌に投稿する。
２．質的分析：量的調査の分析結果をもとに、対象者の抽出方法の決定を行う。その後、研究倫理審査申請を行い、承認が得られた後、要支援者20名程度に対して面接調査を実施する予定である。

Causes of Carryover

当初の計画では、量的分析から理論的サンプリングを行い、質的分析の調査対象者への協力依頼、面接調査の実施を年度内に開始することにしていた。しかし、対象者の抽出方法の決定、フィールドとの対象者抽出に伴う交渉などに時間を要したため、面接調査の実施には至っていない。上記の理由から、平成29年度に執行予定であった調査対象者への協力依頼や調査実施に係る研究費の繰り越しが必要となった。
使用計画として、繰り越した研究費は、当初の予定通り、調査対象者への協力依頼のための通信費や、面接調査実施に係る交通費・謝礼、音声データ反訳費などに充てる。