要支援高齢者における運動習慣の促進・阻害要因の量的・質的分析

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K17994
• Research Institution: Kanagawa University of Human Services
• Principal Investigator: 小池 友佳子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 助教 (80714104)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: 要支援高齢者 / 身体活動 / 関連要因 / 促進

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、要支援高齢者（以下、要支援者）の運動習慣（身体活動）の促進・阻害要因を量的および質的に明らかにすることである。
令和2年度は、育児休業からの復職に伴い研究を再開し、質的調査の実施に向けて調査フィールドとの調整および準備を行った。フィールドの変更に伴い、改めて量的調査を行ったうえで、質的分析の対象者を抽出し調査を行う予定であったが、新型コロナウイルスの影響により調査の実施方法や調査項目等の再検討が必要になったため、その検討を行った。加えて、調査実施後の分析に向けて、身体活動の促進に関する行動科学分野の理論とその背景についての情報収集を行い、本研究の分析の視点について再考した。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

令和2年度は新型コロナウイルスの影響により調査フィールドとの交渉に難渋するなど、育児休業復職後の計画を円滑に進行できなかった。加えて、新型コロナウイルスを考慮した実施可能な調査方法や項目等の再検討を行ったため、年度内の調査実施には至らなかった。

Strategy for Future Research Activity

令和3年度は研究期間を延長し、量的及び質的調査を行う。量的調査においては、質問紙による郵送調査にて、新たなフィールドの要支援者の身体活動状況及び心理社会的要因を中心に関連要因を明らかにしたうえで、質的調査の対象者を抽出する。その後、要支援者20名程度に対して、身体活動の定着プロセス、ならびに社会的サポートや環境、介護保険サービス利用などを含む促進・阻害要因について半構造化面接を実施可能な方法で行う。

Causes of Carryover

令和2年度は調査の実施に至らなかったため、調査対象者への協力依頼や調査実施、成果発表に係る研究費の繰り越しが必要となった。
繰り越した研究費は、質的分析の対象者抽出のための量的調査費用、調査実施に係る交通費・謝礼、音声データ反訳費、研究成果の公表に伴う学会発表や論文投稿に係る費用などに充てる。