要支援高齢者における運動習慣の促進・阻害要因の量的・質的分析

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K17994
• Research Institution: Kanagawa University of Human Services
• Principal Investigator: 小池 友佳子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 助教 (80714104)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: 要支援高齢者 / 身体活動 / 関連要因 / 促進 / 介護予防

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、要支援高齢者（以下、要支援者）の運動習慣（身体活動）の促進・阻害要因を量的および質的に明らかにすることである。
令和3年度は、フィールドの変更に伴い量的調査を実施し質的調査の対象者選定を行うため、自治体と調整し3つの地域包括支援センターに調査票配布の協力を仰いだ。調査票の配布は、新型コロナウイルスの影響により配布方法・時期の再検討、調査項目等の見直しを行い、令和4年度始めに調査票の配布を実施することになった。調査票の配布は当初郵送調査を予定していたが、地域包括支援センター職員による配布となり、200名程度の配布を予定している。
その他、身体活動の促進に関する行動科学分野の理論とその背景を中心に調査実施後の分析の視点を再考した。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

令和3年度は自治体との調整、調査票の配布方法・時期および調査項目の再検討を行い年度内の調査を実施予定であったが、新型コロナウイルスの影響により調査票の配布時期が当初の予定より遅れたため（令和4年度始めに配布予定）、年度内の調査実施に至らなかった。

Strategy for Future Research Activity

令和4年度は研究期間を延長し、調査の実施とまとめを行う。量的調査は分析及び結果の公表とその結果から質的調査の対象者を抽出する。その後、質的調査にて要支援者20名程度に対して、身体活動の定着プロセス、ならびに社会的サポートや環境、介護保険サービス利用などを含む促進・阻害要因について半構造化面接を行う。

Causes of Carryover

令和3年度は調査実施に至らなかったため、調査対象者への調査協力依頼、成果発表に係る研究費の繰り越しが必要となった。
繰り越した研究費は、調査実施に係る交通費・謝礼、音声データ反訳費、研究成果の公表に伴う学会発表や論文投稿に係る費用などに充てる。