2017 Fiscal Year Research-status Report
地理情報を活用した地域高齢者の低栄養予防のための食環境・行動評価バッテリーの開発
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17K18071
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| Research Institution | Shukutoku University |
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Principal Investigator |
飯坂 真司 淑徳大学, 看護栄養学部, 准教授 (40709630)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 高齢者 / 介護予防 / 低栄養 / 買い物 / 地理情報システム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、自立した地域高齢者の低栄養のリスク要因として、屋内外の客観的／主観的食環境・行動に着目し、社会的低栄養予防のための食環境・行動を評価する質問紙バッテリーを開発する。具体的には、１）屋外食環境・行動（買い物施設の近接性、密度、経路、頻度など）及び屋内食環境・行動（食品保存・選択、嗜好、調理、配食サービス利用など）と地域高齢者の栄養状態の関連の分析、２）食環境・行動評価バッテリー（客観的食環境インデックスと自記式スケール）の開発を目的としている。
今年度は調査1として地域在住高齢者の栄養状態と食環境・行動の関連評価のための研究体制を整備し、プレテストを実施した。屋外の客観的食環境を評価することを目的とし、地理情報システムを用いて、フィールドとなる首都圏2地区のスーパーマーケットやコンビニエンスストア、ドラッグストアなどの立地情報をインターネットから収集し、食環境地図を作製した。また、その地区の人口統計（人口、高齢化率）を国勢調査データから、標高や傾斜のメッシュデータを国土地理院の基盤地図情報から収集し、食環境地図に重ね合わせた。次に、その地区の高齢者向け体力測定会に参加した65歳以上の者を対象に、栄養状態・食品摂取多様性に関する聞き取り調査、体力測定、買い物行動（頻度、手段など）・その他の食行動（食事会への参加、配食の利用、冷凍食品など保存食の利用頻度など）に関する自記式質問紙調査を実施した。これまでに139名（地区1：59名、地区2：80名）から回答を得た。屋外の客観的食環境指標として、対象者の所属する町内会または町丁名からスーパーマーケットまでの最短距離、一定距離帯にある各種買い物施設の数を地理情報システム上で評価した。今後、これらの指標と栄養状態、食品摂取多様性の関係性を評価する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は調査フィールドとの調整や地理情報システムの整備を中心に実施し、おおむね調査や解析が実施できる状態となった。フィールドとして首都圏2地区の住民グループから協力を得て、実際に対象者139名に調査をすることができた。屋外の食環境指標についての分析準備は整ったが、買い物行動の評価、屋内食環境の評価については次年度の課題となっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
前年度の調査を継続し、さらに対象者を増やし、地域在住高齢者の屋内外の食環境・行動指標と栄養状態・食品摂取状況との関連を分析する予定である。地理情報システムから得られる屋外食環境指標に加え、対象者本人の買い物施設・交通に対する主観的評価、配食サービス利用頻度や保存食品利用などの主観的買い物行動の指標について、定量的な指標の作成に取り組み、アウトカム指標との関係性を検討する。当初、位置情報システムを用いた買い物行動のモニタリング調査を実施する予定であったが、プレテストの結果、センサの精度や機器のバッテリー、所持状況などの問題のために、正確な行動測定が困難であった。そのため、買い物行動の評価は、行動日誌による評価を中心に変更する予定である。屋内環境指標については、買い物状況や調理状況、家庭に保存されている食品の種類や数等の状況を訪問調査、インタビュー調査により詳細に把握する予定である。
得られた分析結果をもとに、低栄養予防のための客観的食環境インデックスと自記式食環境・行動評価スケールの開発と妥当性評価の準備を進める。専門家や当事者へのインタビューをもとに、次年度の調査で用いる最終的な自記式質問紙のアイテムを作成する予定である。
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| Causes of Carryover |
調査方法の変更に伴い、測定機器の調達数を変更したため、予定経費よりも少なくなった。
調査補助者の人件費が今年度は予定額以上となった。次年度も同様の調査を予定しているため、今年度の繰り越し分を次年度調査の人件費に充てる予定である。
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Research Products
(4 results)
