2021 Fiscal Year Research-status Report
The Formation of Islamic Legal Schools through Interactions between Southeast Asia and other Regions
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17K18179
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| Research Institution | University of Shizuoka |
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Principal Investigator |
塩崎 悠輝 静岡県立大学, 国際関係学部, 准教授 (00609521)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | イスラーム / ネットワーク / イスラーム法学 / 東南アジア / 南アジア / 中東 / デジタル人文学 / 可視化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度は、英語の論文1件を刊行し、英語での口頭発表3件を行った。それに加えて、英語での連続公開講座7件を行った。また、他に英語の論文3件の執筆、日本語の著書3件を執筆しており、これらは2022年度に刊行される予定である。
コロナ禍により、現地調査の機会が限られたため、研究活動は、論文の執筆と口頭発表に限られた。口頭発表は、全てオンラインであった。
本研究の目的は、東南アジアで支配的なイスラーム法学派であるシャーフィイー派について、東南アジアにおける受容過程と独自性を明らかにすることである。シャーフィイー派が、東南アジアにどのように伝播してきたのか、どのように受容されてきたのか、その結果、東南アジアのシャーフィイー派がどのような独自の特徴を持つに至ったのかを解明すすことを目指している。
本研究の研究計画では、目的達成のために現地調査でシャーフィイー派に関する資料を収集し、分析することを必要している。分析にあたっては、急速に発達してきているデジタル人文学の研究方法を導入し、Gephiなどのソフトウェアを用いて、イスラーム知識の伝達経路でであるネットワークの可視化が主な手法の1つとなっている。
2021年度に刊行した論文、Ulama Network in Mecca: Some Problems of Empirical Study on Intellectual Transmissionは、今後ネットワークを可視化し、分析の結果を研究成果として発表していくための途中経過のまとめとして位置づけることができる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2019年度から2021年度まで、コロナ禍により、予定していた現地調査が行えなかった。本研究では、東南アジア、南アジア、中東で現地調査を行いつつ、資料収集を行う予定であった。英国やオランダなどでも資料収集を行う予定であった。収集した資料の分析が、本研究の成果の基礎となるはずであったが、資料収集の進展が非常に限られてしまった。
2019年度から2021年度までは、分析の対象となる資料は、2019年度以前に収集した資料か、オンラインで収集できる資料に限られた。
また、調査地および英国やオランダ、フランスなどでも研究発表を行い、同じ研究分野の研究者たちと情報交換を行う予定であったが、その機会も限られた。研究発表も、情報交換も、オンラインのみに限られた。この状況は、国内においても同様であった。
以上のように、コロナ禍による移動の制限によって調査や研究発表、情報交換の機会が大幅に限られてしまったため、研究の進捗状況はやや遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は、これまでの研究で進捗が遅れていた現地調査と資料収集を進める。少なくとも、東南アジアでの現地調査と資料収集を行う。2022年9月には、シンガポール国立大学で英語の口頭発表を行う予定である。
可能であれば、南アジアと中東においても、現地調査と資料収集を行う。困難であれば、外国の研究協力者との共同研究によって、資料収集を進める。
2021年度中に執筆を進めてきた英語の論文3件の執筆、日本語の著書3件を2022年度中に刊行する。
研究目的の達成のために、研究成果の発表を進め、2022年度は少なくとも新たにシャーフィイー派のネットワークに関する英語の論文を1件、日本語の書籍を1件執筆する。
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| Causes of Carryover |
2019年度から2021年度にかけて、コロナ禍により、東南アジア、南アジア、中東などで予定していた現地調査が実施できなかった。
また、国外での研究発表や資料収集、国内での国際会議開催などが実施できなかった。
2022年度には、国外での現地調査と資料収集、国外での研究発表、国際会議の開催を行うことで、次年度使用額を使用する。
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