2018 Fiscal Year Research-status Report

医療の質と経営の質を相互に高める経営意思決定支援システム開発に向けての基礎的研究

Research Project

Project/Area Number	17K18292
Research Institution	Tokuyama University
Principal Investigator	前田瞬徳山大学, 福祉情報学部, 准教授 (40758984)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2020-03-31
Keywords	医業経営 / 自治体病院 / エビデンスに基づいた経営 / 医療の質 / 経営の質
Outline of Annual Research Achievements	2018年度は、論文1件、学会発表2件にて研究実績を公表した。各論文・学会発表内容の具体的な概要は、以下の通りである。まず、前田瞬(2019)の論文では、入院診療に関する2つの指標（平均在院日数・病床利用率）それぞれと医業利益の相関分析を試みた。その結果、黒字病院については、平均在院日数と病床利用率ともに医業利益とやや相関があることが検証できた。一方、赤字病院については、平均在院日数と病床利用率ともに医業利益と相関がないことが検証できた。次に、2018年10月の第56回日本医療・病院管理学会学術総会の発表では、DEA_Window分析法を用いて、「生産効率性」と「収益効率性」の2つの側面から，山口県内15件の自治体病院について、医業経営の効率性を2011年度～2015年度の時系列分析した結果の報告を行った。その結果、効率的に経営を行っている病院と、非効率的な経営を行っている病院の特徴を見出すことができた。最後に、2018年11月の日本情報経営学会第77回全国大会の発表では、北海道内80件の自治体病院について事業効率性の現状を見た。本報告では、複数あるDEAの分析モデルの中でCCRモデルを用いて、看護師を投入要素、一日平均入院患者と一日平均外来患者を産出要素として北海道内自治体病院の事業効率性の分析を行った。本モデルを用いれば、データに基づいて経営を実践することが可能であることを示した。以上、2018年度は、本研究が指向する、医療の質向上と経営の質向上の両立を目指した経営意思決定支援システムの構築に関わる基礎的研究として、様々な分析手法の有用性の検討をした。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 「研究実績の概要」に示したように、2018年度に関しては、2017年度に引き続きDEAという分析手法についての有用性の検討を行った。さらに、相関分析と有意差の検定による医業経営分析の有用性について検討を行った。この分析手法が、医療の質と経営の質の両立を指向した経営意思決定支援システムの構築に寄与できるのか否かについても検討することができた。その成果を、論文1件、学会発表2件によって公表できたことから、おおむね順調に研究を遂行できていると判断した。なお、日本医療・病院管理学会ならびに日本情報経営学会にて学会発表を行ったことにより、病院管理学、経営学、経営情報学の研究者から本研究の方向性について示唆的なコメントをいただくことができた。
Strategy for Future Research Activity	2017年度・2018年度の2か年で、医業経営に関わる分析手法の検討を順調に進めることができた。研究最終年度となる2019年度は、これまで検討を行ってきた分析手法を、如何に経営意思決定支援システムに落とし込めるかということを検討する必要がある。医業経営の実務に耐えうる経営意思決定支援システムに必要な要件は何かという、本研究の最終目標を達成できるよう、引き続き、研究を進めていきたい。