2019 Fiscal Year Research-status Report
自由記述の自動分類に基づいた授業評価の分析と大学における教育改善への包括的活用
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17K18607
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
松河 秀哉 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 講師 (50379111)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杉本 和弘 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 教授 (30397921)
串本 剛 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 准教授 (60457835)
川面 きよ 帝京大学, 公私立大学の部局等, 講師 (20782064)
大山 牧子 大阪大学, 全学教育推進機構, 助教 (70748730)
根岸 千悠 大阪大学, 全学教育推進機構, 特任助教 (60726610)
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| Project Period (FY) |
2017-06-30 – 2021-03-31
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| Keywords | トピックモデル / 授業評価アンケート / 自由記述 / ソフトウエア開発 / FD / IR |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、主に、トピックモデル分析ソフトウエアの機能拡張を行った。これまで使用していたソフトウエアでは、トピックモデルを用いた授業評価アンケートの自由記述の分析を行う度に、結果の解釈を行う必要があったため、短い間隔で分析を行うことが難しかった。そこで、今回は、ある程度まとまったデータを用いて、分析(モデルの学習)と解釈を行った上で、その結果を分類モデルとして保存し、その後獲得した新規な自由記述データについては、学習データに含めることなしに、既存のモデルに基づいて、1件ごとの自由記述がどのような内容であるかを判定することを可能にする機能を追加で実装した。
例えば、東北大学の授業評価アンケートの自由記述については、すでに20万件程度のストックがあるが、従来の機能により、そのデータを用いて、一度分析と解釈を行って、これまでにどのような自由記述がどの程度あったかということを明らかにしておけば、その後は、拡張した機能により、そのモデルを用いて新規に取得した授業評価アンケートの自由記述を分析することで、その自由記述の中に、過去のデータに出現したトピックがどの程度含まれるかを、新たに解釈を行うことなく、確定させることができるようになる。
この機能を活用することで、今後は、各セメスター毎に得られる授業評価アンケートの自由記述について、時間を要するトピックの解釈を逐一行う必要がなくなり、FDやIRの活動をより素早く実施できるようになると考えられる。
そのほか、改修前のソフトウェアに関して、機能や使い方の説明を行う研究会を開催し、十数名の参加者にソフトウェアを領分した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度は、分析結果を活用したFDやIR活動の活動を中心に行う予定であったが、特にFD活動を行う予定であった大学での実施時期の調整がうまくいかなかったため、研究期間を一年延長し、次年度にFD活動を行うことにした。そのため、この部分に関しては進捗は遅れているといえる。ただし、本来は本研究で開発する予定ではなかった、分析済みのモデルによる、新規自由記述データの分析機能を追加で開発することができたため、一部予想外に研究を進捗させることができた部分もみられた。本年度は、改修前のソフトウェアに関して、機能や使い方の説明を行う研究会を開催し、十数名の参加者にソフトウェアを領分することで、本研究の成果の普及活動を行うこともできたため、全体としては、進捗はやや遅れている程度に留めることができたと考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度は、進捗が遅れていた、研究成果を用いたFD活動を中心に実施することを検討している。その際、昨年度追加で開発したソフトウエアの拡張機能を積極的に活用して、最新の授業評価アンケートの自由記述の分析を行い、その結果をフィードバックに用いるようにする。
今年度は、新型コロナウイルスの影響で、実際に一つの場所に集まる形でFD活動を実施することが難しい可能性も考えられるため、FD活動のオンライン化についても検討し、状況によっては、オンラインでFD講習会等を開催出来るよう、環境や手順の準備を進める。
また、新たに開発した拡張機能についても、学会や研究会等で報告や領分を行い、本研究の成果をより広く普及させることができるように努める。
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| Causes of Carryover |
本年度は、FD活動を予定していた大学で、十分に活動を行うことが出来なかったため、FD講習会の開催費や、研究分担者らの当該大学への移動費などが執行できず、次年度使用額が生ずることとなった。次年度も、新型コロナウイルスの影響で、国内の移動費を執行するのは困難な状況が続くと予想されるが、状況が改善されない場合に備え、遠隔でFD活動や研究会を実施できる環境の整備等に予算を振り替えるなどの対応を行うことで、当初予定した研究計画の遂行と、予算の確実な執行が出来るように努める。
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