2018 Fiscal Year Research-status Report
批判的思考を向上させる消費者リテラシー教育のための科学哲学と認知心理学の学際研究
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17K18673
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| Research Institution | Meiji University |
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Principal Investigator |
石川 幹人 明治大学, 情報コミュニケーション学部, 専任教授 (20298045)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
菊池 聡 信州大学, 学術研究院人文科学系, 教授 (30262679)
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| Project Period (FY) |
2017-06-30 – 2020-03-31
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| Keywords | 科学コミュニケーション / 科学リテラシー / 疑似科学 / 二重過程理論 / 科学性評定 / 消費者教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
「批判的思考を向上させる消費者リテラシー教育のための科学哲学と認知心理学の学際研究」は、昨今問題が大きくなっている疑似科学商法に対抗する消費者リテラシーを市民に形成させることを目的にしている。その目的達成のため、一般市民でも科学と科学でないものを見分けられる科学性評定法の確立、一般市民が発動しやすい直感的思考を抑制して科学性評定を駆使できる批判的思考を促進する方法の確立を目指している。これまでの科学哲学および認知心理学の知見を応用し、この問題に対する消費者リテラシー教育を実現する教材サイトを構築してきた。
具体的には、これまで科学哲学の分野で語られてきた「科学性を評定する基準」を、一般市民が理解できるような身近な事例に落とし込んで教育を行う「授業書」を開発した。その際には、認知心理学で定評のある二重過程理論を応用して、直感的に陥りやすい問題を理性で回避する手順を埋め込み、科学性の理解の促進を図っている。また同時に、その授業書で使用する専門用語を理解する教材や、疑似科学広告に当てはめて科学性の重要さを理解する教材を開発して、消費者教育用教材サイトとして充実させている。
本教材サイトは当初の計画通り、理解度チェックテストとともに公開（Gijika.comの「科学リテラシー」コーナーにて）されている。また授業書の意義と評価法について、消費者教育学会で発表して専門家の批判を受けた結果にもとづき、教材評価についてはクラウドソーシングによるＷｅｂ実験のかたちで実施し、消費者教育上の重要知見を得ている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
これまで科学哲学の分野で語られてきた「科学性を評定する基準」の10項目を４グループに分けて、一般市民が理解できるような身近な事例に落とし込んで教育を行う「授業書」を開発した。また、その授業書で出現する専門用語をそれぞれ理解させる教材を、具体的な疑似科学広告に当てはめて認知の誤りを認識させ、科学性理解の重要さを知るEラーニング教材を開発して公開した。教材効果については、授業書から要素を取り出してクラウドソーシングによる比較対照実験にて効果実証した。事前の先入観によって消費者の科学リテラシー学習が妨げられることが具体的に確かめられた。さらに、それを避ける教材作成法を考案し、学会発表している。
関連して、認知心理学で定評のある二重過程理論について、この疑似科学問題への応用研究を進めている。二重過程理論に従えば、直感的に陥りやすい問題を理性で認識し、それを回避する手順を理性的に考える方向性の妥当さがあらわになる。上記の「授業書」にはこうした工夫を埋め込むことができ、科学性理解の促進につながる見込みがある。そこで、批判的思考をテーマとした大学授業科目の一部として、作成したEラーニング教材を用いた授業を実施した。受講生123名について授業後に理解度テストと批判的思考態度の変化の測定を行って教材の有効性を検証し、また教材に対する学生のフィードバックを収集して教材の改良方法についても検討を行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
運営を開始した教材サイトはスマホでも閲覧が容易な、科学コミュニケーションプラットフォーム上で公開されており、消費者をはじめとした一般市民に有益な情報提供ができる。加えて、サイト上でも閲覧情報の収集やアンケート調査ができるので、研究の観点からも大いに活用できる。こうした環境のもと、本教材サイトの教育効果について、クラウドソーシングを利用しながら、さらなる評価を行う。これらの成果について消費者教育学会等で発表して専門家の批判を受けるとともに、教育現場での教材評価を通して、内容の改善を図っていく。
一方、認知心理学で定評のある二重過程理論については、質問紙調査を継続的に実施していく。その成果については心理学系学会において報告するとともに、この知見を消費者教育の教材にフィードバックして、その有効性に関する検証を行う。
こうした個々の成果をはじめとして、これまで得られた消費者リテラシー教育上の知見をまとめ、成果公表する。具体的には、学会発表、論文投稿、著書などの形に加え、疑似科学サイトでも順次公開する。さらに最終年度にあたり、科研費の挑戦的研究（開拓）に応募できる研究に発展できるのか否か、最終評価する。
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| Causes of Carryover |
教材作成の人員確保が当初の予定通りできなかったために繰り越しが生じた。
その分は、2019年度にカバーできる見込みであり、問題ない。
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| Remarks |
情報コミュニケーション学会第16回全国大会の発表に伴い、研究奨励賞受賞。
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Research Products
(5 results)
