Transport and land use model for next generation mobility and its uncertainty analysis

2017 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K18905
• Research Institution: Hiroshima University
• Principal Investigator: 力石 真 広島大学, 国際協力研究科, 准教授 (90585845)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 瀬谷 創 神戸大学, 工学研究科, 准教授 (20584296) ; 浦田 淳司 神戸大学, 工学研究科, 特命助教 (70771286) ; 日下部 貴彦 東京大学, 空間情報科学研究センター, 講師 (80604610)
• Project Period (FY): 2017-06-30 – 2020-03-31
• Keywords: 自動運転車 / ライドシェア / 相互作用 / 不確実性

Outline of Annual Research Achievements

本研究では，交通環境だけでなく生活関連施設の配置等にまで影響を及ぼす可能性のある次世代モビリティ（自動運転・車両共同利用）導入の影響をシミュレートする土地利用・交通モデルを構築し，技術普及シナリオに内在する不確実性の定量分析を試みる。本研究の遂行において抱えている研究課題は次の二点である。一つは，次世代モビリティ導入が交通システムに内在する相互作用形態を大幅に変えうるため既存のモデリング技法では対処しきれない点である。もう一つは，技術革新を織り込んだ予測は結果の不確実性が高く，従来の確定的な計画情報としての公表が困難な点である。
本年度は，次の３点について検討を行った。第一に，計量経済学における社会的相互作用の記述に関するレビューから，ライドシェアリングのマッチングにおけるドライバーと利用者の相互作用まで，多様な相互作用を記述するモデリング手法をレビューし整理を試みた。第二に，土地利用・交通モデルのベースとなるアクティビティモデルの理論的検討を進めた。特に，Recursive logitモデルをベースにアクティビティモデルを構築する場合のメリット・デメリットを整理した。第三に，自動運転の普及に伴い車内で様々な活動を実行でき，その結果，長距離の移動を厭わなくなる可能性がある。この点を，居住地選択を例としたSP調査を通じて確認することで定量的に示した。分析の結果，自動運転車が個人で利用される場合，職場までの距離が居住地選択に及ぼす影響が小さくなること，一方，自動運転が他者と相乗りする形で利用される場合，居住地選択への影響はほとんどないことを確認した（基準は既存の自動車）。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

モデルの構築に関する基本的な設計は一定の進捗があったが，自動運転普及に関する技術シナリオの作成がやや遅れている．

Strategy for Future Research Activity

平成30年度は，技術シナリオの作成を行うともに，土地利用・交通シミュレーションモデルの構築に向けて実データを用いたモデル推定を行う．平成31年度は，構築したモデルを用いて不確実性分析を行い，個国際シンポジウム開催を通じて本研究成果を公表する．