2018 Fiscal Year Research-status Report
Developing "happy aging community"by integrated health data
Project/Area Number |
17KT0041
|
Research Institution | Kyoto University |
Principal Investigator |
福間 真悟 京都大学, 医学研究科, 特定准教授 (60706703)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
清水 昌平 滋賀大学, データサイエンス学部, 教授 (10509871)
塩瀬 隆之 京都大学, 総合博物館, 准教授 (90332759)
辰巳 明久 京都市立芸術大学, 美術学部/美術研究科, 教授 (90295634)
|
Project Period (FY) |
2017-07-18 – 2020-03-31
|
Keywords | 疫学 / 介護予防 / 人工物システム / 高齢者 / IoT |
Outline of Annual Research Achievements |
日本老人福祉財団との共同研究にて、高齢者が自立期から入居する施設「京都ゆうゆうの里」をフィールドとして、高齢者の介護予防プロジェクトを進めている。施設内には、独立した生活を行う住居、運動設備、コミュニティセンター、レクリエーション設備、食堂、喫茶店、大浴場、診療所など、生活の要素が包含され、「高齢者の住まう町」と言える。本研究では、この「高齢者が住まう町」の中で、高齢者の活動量、生活範囲をIoTデータ化し、健康維持のためのフィードバックに活用する仕組みを設計している。2018年度中に、100名の参加者から研究参加への同意を得ることができた。参加者はカード型Beacon端末を外出時に持ち歩き、施設内に設置した30か所のBeacon受信スポットで受信スポットへの訪問記録を測定した。訪問記録として測定されるIoTデータは訪問時間、頻度、場所のデータで、これらから生活パターン(1日の中で交流スポットに滞在する時間の割合)や移動距離(Beaconを保持してスポット間を移動した距離)を推定する分析アルゴリズムを構築した。 高齢者がプロジェクトに主体的に参加するためのコミュニケーションデザインの取り組みとして、京都市立芸術大学との連携にて、スポットに季節毎に変化するスタンプラリーを設置した。また、生活パターンと移動距離を対象者にフィードバックする際には、訪問頻度の高いスポットに花が咲くような振り返りシートをデザインした。高齢者がIoTをどのような形で技術受容できるかについても参加者からの質的な情報を基に検討を進めた。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
現在までに、Beaconによる生活データの測定基盤と、高齢者が参加しやすいプログラムを整備した。参加者のリクルートも目標の100名を達成した。IoTデータ取得基盤を強化し、Beacon受信スポットの増設(30か所)を行い、生活データを広く分析可能になった。フィードバックの仕組みも設計し、個人ごとの生活データ振り返りが可能になった。2019年4月には研究参加者対象に結果報告会を開催することができた。 IoTデータの精緻化、利用データ種類の増加など、データ取得範囲を拡張しているので、データ基盤整備に必要な工程が増加している。データ拡張とフィードバック方法の複雑化に伴い、データ解析アルゴリズムも複雑化し、解析にかかる工程も増加した。
|
Strategy for Future Research Activity |
データ取得基盤が整備できたので、今後は、取得データの解析アルゴリズム整備を推進する。そのために、非常勤研究員と研究補佐員によるデータ解析体制を強化する。 個人ごとのデータをフィードバックする仕組みを効率化するために、生活サポート事業との連携、外部委託による一部システム化も進める。
|
Causes of Carryover |
2019年度にIoTデータのバリデーションを行うため、施設スタッフの協力を得て模擬参加者になってもらい、活動量とIoTデータを測定し、移動距離推定アルゴリズムの検証を実施するための経費が必要である。 高齢者の生活データが健康アウトカムに与える影響を検討するために、2019年度以降も対象者の追跡、周辺データ(健診記録、医療記録、介護記録)の整備を行うための経費が必要となる。フィードバックシステムの自動化は2019年度より行うために、システム化のための研究員人件費や外部委託費用が必要となる。
|
Research Products
(1 results)