2022 Fiscal Year Annual Research Report

Agricultural Resource Utilization with linkage of Agriculture, Nutrition and Health to Establish Sustainable Society

Research Project

Project/Area Number	17KT0073
Research Institution	Tokyo University of Agriculture
Principal Investigator	松田浩敬東京農業大学, 農学部, 教授 (50451901)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	工藤尚悟東京大学, 大学院新領域創成科学研究科, 助教 (20755798) 土屋一彬東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 助教 (40615639) 関山牧子国立研究開発法人国立環境研究所, 環境リスク・健康研究センター, 主任研究員 (90396896) ギータモハン国際連合大学サステイナビリティ高等研究所, サステイナビリティ高等研究, Research Fellow (90647075)
Project Period (FY)	2017-07-18 – 2023-03-31
Keywords	栄養障害の二重負荷 / 農業生物多様性 / 態度・行動変容 / ケニア共和国
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、農業・栄養・健康の連環を明確に考慮した、人々の健康を基準とする適切な食料需要体系、および伝統的な農業生産体系と近代的な農業生産体系とを組み合わせた新たな農業生産体系を提示し、それに基づいた、都市-農村の食料消費-生産に関する農業資源利用の確立による持続型社会の構築を目的としている。本年度は、現地カウンターパート機関であるAlliance Bioversity International and CIATが中心となり、ケニア共和国キツイ（Kitui）郡およびビヒガ（Vihiga）郡にて農村家計調査および栄養改善に関する介入を行った。それぞれから10村200世帯ずつを抽出（各村20世帯）した。さらに世帯を二つに分け、一方に栄養指導に基づく栄養改善プログラムを実施し、もう一方は対照群として栄養改善プラグラムを実施しないことによりその効果を検証した。介入にあたっては、食事の提供者が「バラエティ豊かで栄養バランスのよい健康改善・維持に資する食事を提供する」ようになることを具体的な目標として設定した。12～59カ月の子どものいる18～60歳の母親・介護者（成人女性）を対象に、昨年度実施じたベースライン（2021年8月）に加え、エンドライン（2022年5月）、継続性モニタリング評価（2022年10月）の合計3回、個人の食事行動、食品の選択、社会経済状況、農場での農業生物多様性等について、調査員が直接訪問する方法で聞き取りを行った。両郡の世帯とも、「バラエティ豊かで栄養バランスのよい健康改善・維持に資する食事を提供する」ことについて、介入後に改善が見られたが、自己の農地の作付け体系を踏まえたバラエティ豊かで栄養バランスのよい健康改善・維持に資する食事を提供すること、あるいはそれに資する作付け体系をどのように成り立たせるのかの具体例を提示することが重要であると考えられる。