2009 Fiscal Year Annual Research Report
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18206063
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| Research Institution | Building Research Institute |
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Principal Investigator |
澤地 孝男 Building Research Institute, 環境研究グループ, グループ長 (10344003)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三木 保弘 国土技術政策総合研究所, 住宅研究部, 主任研究官 (90356014)
三浦 尚志 国土技術政策総合研究所, 住宅研究部, 研究官 (40414966)
西澤 繁毅 国土技術政策総合研究所, 建築研究部, 主任研究官 (50360459)
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| Keywords | 熱環境 / 省エネルギー計画 / 建築設備 / 建築外皮 |
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| Research Abstract |
建築におけるエネルギー消費に起因するCO_2排出量の削減は先進諸国に共通した課題であり、より実効性のある技術の普及が求められている。その課題の解決のためには、個々の省エネルギー要素技術の効果の明確化、統合した場合におけるエネルギー消費量推計精度の向上、建築物建設に係わる多様な職能間の技術情報流通円滑化、といった具体的課題の克服のための技術開発が必要となっている。本研究では、統合化技術構築の際に欠落していると考えられる外皮系及び設備系の要素技術の開発を行うとともに、統合的設計法のフレームワークについて検討を行った。
最終年度である平成21年度においては、本研究を構成する下記の技術開発項目についてとりまとめを行った。外皮系については、1)外皮構造体の断熱・気密性及び間仕切壁等の通気経路に関する制御技術、2)自然通風による排熱効果の定量化及び室内気流形成要因に関する知見、3)日射制御による冷房及び照明負荷の抑制技術、設備系については、4)パッケージ型空調機の部分負荷特性、5)中央式空調システムにおける熱源単体効率及び熱源台数制御時の総合効率、6)動的熱負荷計算による部分負荷発生頻度の推定予測と部分負荷効率低下によるエネルギー消費への影響に関する知見、7)照明、事務機器等からの発熱負荷量の現状と設計物件における予測方法の基礎、である。また、外皮と設備の統合化のための設計手法のフレームワークについて検討し、住宅及び小規模商業建築を対象とした、エネルギー消費率を指標として用いた点に特徴のある省エネルギー設計プロセスに関するISO規格案を作成した。
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