2007 Fiscal Year Annual Research Report

地域-大学-自治体の連携と世代間交流による介護予防運動プログラムの実践と評価

Research Project

Project/Area Number	18300234
Research Institution	Tohoku Bunka Gakuen University
Principal Investigator	植木章三 Tohoku Bunka Gakuen University, 健康社会システム研究科, 教授 (00241802)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	芳賀博桜美林大学, 大学院・国際学研究科, 教授 (00132902) 藤澤宏幸東北文化学園大学, 健康社会システム研究科, 教授 (20316425) 春日井淳夫明治大学, 政治経済学部, 教授 (80204402) 小笠原正志下関市立大学, 経済学部, 准教授 (70204055) 串間敦郎宮崎県立看護大学, 看護学部, 教授 (20214950)
Keywords	介護予防 / 世代間交流 / 運動プログラム
Research Abstract	平成19年度も平成18年度に引き続き、作成した運動プログラムの効果について教室参加対象者と地域全体の地域高齢者を対象に検討した。そのために、この介入方法が地域全体の高齢者の健康度や生活習慣にどのような影響をもたらすかを把握するために、平成19年度も、宮城県登米市(分析対象2677名)と宮崎県宮崎市佐土原町(分析対象270名)・三股町(分析対象870名)を対象地区として、65歳以上の要支援・要介護を除く高齢者を対象としたフォローアップ調査と身体機能測定を実施した。平成19年度の登米市の介入地域では、開発した運動プログラムを実施する教室(運動教室、6ヶ月間で15回実施)としない教室(体操中心の健康教室、6ヶ月間で6回実施)について参加対象者を入れ替えて実施した。それにより、教室参加者全員を対象に開発した運動プログラムの効果の検証を行うとともに、平成18年度の運動教室対象者がその後の月1回程度の教室開催によるフォローアップで身体機能をどの程度維持できているのかを検討した。また登米市では、教室参加を呼びかけた(長座位立ち上がり時間4秒以上)270名に対して平成18年度のベースライン調査に引き続き平成19年度には訪問面接による追跡調査を行った。その結果、6月間に15回の運動教室後に、6ヶ月間に月1回の健康教室と自宅での体操実践を奨励した群の身体機能は比較的維持された項目や(握力で対照群と比較して有意な交互作用を認める)、長座位立ち上がりのように両群間で有意な交互作用は見られないものの、両群とも、フォローアップ後にも有意な機能向上が認められる測定項目がみられた。また運動教室と併せて養成した高齢者ボランティアリーダーによる地区活動を積極的に展開している介入地区と対照地区とを比較すると、介入地区では有意に転倒率や閉じこもり率が低下し、握力や長座位立ち上がりなどの身体機能が対照地区よりも維持されている傾向がみられた。