2006 Fiscal Year Annual Research Report
家庭生活が児童生徒の学校適応および価値意識の形成に与える影響についてのパネル調査
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18300245
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| Research Institution | Ochanomizu University |
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Principal Investigator |
牧野 カツコ お茶の水女子大学, 大学院人間文化研究科, 客員教授 (70008035)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
耳塚 寛明 お茶の水女子大学, 文教育学部, 教授 (40143333)
袖井 孝子 お茶の水女子大学, 大学院人間文化研究科, 客員教授 (10072993)
藤崎 宏子 お茶の水女子大学, 生活科学部, 教授 (70334563)
御船 美智子 お茶の水女子大学, 生活科学部, 教授 (10200106)
表 真美 京都女子大学, 発達教育学部, 助教授 (60278439)
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| Keywords | 家庭生活 / 学校適応 / 児童生徒 / 保護者 / ジェンダー / 職業 / 自尊感情 / パネル調査 |
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| Research Abstract |
本研究は、人間の生涯発達過程の中の、小学校から高校生までの発達段階の児童生徒を対象とし、子どもの諸発達態様(学校適応、学習意欲、自尊感情、職業観および価値観の形成等)に、家庭の文化的環境、家族関係、学校教育がどのような影響を与えているかを検討することを目的としている。平成16年17年度科学研究費およびお茶の水女子大学21世紀COEプログラムにより2003年に実施した同一都市における同一学校、同一学年を調査対象とした3年後のパネル調査である。すでに明らかとなっている子どもの発達の諸様態の環境との関連を3年後同じ調査項目について同じ分析を行い、その変化を比較検討し、社会環境や家庭環境の変化との関連をより明らかにし、学校と家庭の教育的課題の解決のための方策を提案しようとするものである。なお、一部調査票の再検討を行い、有意な結果が得られたものを残し、分析に必要な若干の新しい質問を加えた。
本年度は、4月〜6月に調査項目の検討、調査票の作成を行い、5月〜7月に調査地域の教育委員会、教育研究所、対象校校長、教頭、への調査依頼のための訪問、教員・保護者へ調査方法についての説明会の開催を行った。調査は、2003年実施と同じ関東地方1都市Aエリア(小学校14校、中学校8校、高等学校10校、計32校)であり、9月〜11月に児童生徒調査、10月〜12月に郵送による保護者調査を実施した。有効回答票、小学校3年生1205名、6年生1171名、中学校3年生1112名、高等学校3年生2192名、計5680名の児童生徒、および小学校6年、中学校3年の保護者2165名の回答を得た。回収率は、児童生徒調査92.7%、保護者調査35.7%であった。現在、入力作業を終了し、データのスクリーニング、および2003年データと2006年データのマッチング、データの最終的な整理を行っている。
2003年調査の再分析結果については、日本家政学会大会(秋田大学2006.5.21-22)、日本家政学会家族関係学部会(横浜2006.10.14)等での研究発表及びアメリカ家族関係学会大会(National Council for Family Relations、68^<th> Annual Conference ; Minneapolis, Minnesota)(NoV.8-11,2006)で研究発表を行った。また、報告書『青少年期から成人期への移行についての追跡的研究』(お茶の水女子大学JELS第10集)を作成し、口頭発表の内容他を収録した。
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