2007 Fiscal Year Annual Research Report
空間地理情報の最適利用に基づく「リアリティのあるハザードマップ」の開発
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18300314
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
鈴木 康弘 Nagoya University, 名古屋大学・環境学研究科, 教授 (70222065)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
須貝 俊彦 東京大学, 新領域創成科学研究科, 准教授 (90251321)
小口 高 東京大学, 空間情報科学研究センター, 准教授 (80221852)
海津 正倫 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (50127883)
辻本 哲郎 名古屋大学, 工学研究科, 教授 (20115885)
宇根 寛 国土地理院, 地理地殻活動研究センター, 総括研究官 (20415037)
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| Keywords | ハザードマップ / GIS / 地震 / 水害 / 防災 |
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| Research Abstract |
平成19年度は以下の成果を挙げた。
(1)糸静線活断層に関する高精度位置情報と、活断の根拠等、詳細情報を収集し、web-GISをベースに活断層GISを整備した、その際、活断層の存在にリアリティを高め、理解を促進するため、3Dグラフィクスを作成し、同時に公開する準備を進めた。
(2)[ハザードマップの高度化(リアリティの向上)」に関連して、地震動の高空間分解能予測のための沖積層層厚分布予測モデルの開発の端緒として、現河床と沖積基底礫層堆積時の旧河床の縦断面形の特徴を明らかにした。また、1944年東南海地震の被害率と土地条件の対応を調べるため、被害率と土地条件・ボーリング資料とをGIS上で比較できるデータセットを作り、検討を開始した。
(3)ハザードマップの「リアリティ」評価の一つの指標は、「どれだけ救命(避難誘導)効果があるか」であるとの視点から、氾濫シミュレーションと避難者の行動モデルを連動させ、避難開始タイミングやハザードマップ参照の有無、避難者の能力、避難勧告のタイミングなどに関する条件設定を行い、避難活動の成否にどのような影響が出るかを検証した。
(4)「オンデマンド型ハザードマップ」への発展を念頭に、超洪水時の「被害想定」と「危機管理」についての考え方を整理した。
(5)「ハザードマップ理解支援システム」の一環として、住民によるハザードマップの「手作り化」について検討を開始した。
(6)大規模土砂災害を念頭に置いたハザードマップ開発の基礎として、日本の4つの山地・丘陵地を対象に、地すべりの分布特性を解析した。
(7)豪雨と土砂災害の関係を検討するため、近年の豪雨による災害に関するレビューを行った。
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