2006 Fiscal Year Annual Research Report
中東欧諸国の日本語教育機関における教育用コンテンツの実態調査と共同開発
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18401015
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| Research Institution | National Institute for Educational Policy Research |
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Principal Investigator |
坂谷内 勝 国立教育政策研究所, 研究企画開発部, 総括研究官 (70187053)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉岡 亮衛 国立教育政策研究所, 教育研究情報センター, 総括研究官 (40200951)
小松 幸廣 国立教育政策研究所, 教育研究情報センター, 総括研究官 (50241229)
赤堀 侃司 東京工業大学, 教育工学開発センター, 教授 (80143626)
土屋 順一 東京外国語大学, 留学生日本語教育センター, 准教授 (10262213)
加納 千恵子 筑波大学, 人文社会科学研究科, 教授 (90204594)
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| Keywords | 日本語教育 / 日本語コンテンツ / 中東欧諸国 |
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| Research Abstract |
本研究は,中東欧諸国及びその周辺国の日本語教育機関を研究対象とし,「(1)日本語コンテンツの実態(需要・供給・開発状況とIT環境等)」と「(2)教師・学習者の日本語コンテンツ活用能力の実態」を調査によって明らかにし,そして「(3)実態に即した日本語コンテンツを開発」することである。特に中東欧諸国を対象とする理由は,教師・教材不足と地理的不便性をITの活用によって克服であると考えられ,かつ,「日本語教育連絡会議」に参加している日本語研究者・教師が本研究に積極的に協力していただけるということが主な理由である。
今年度は,本研究の初年度であるため,調査対象国の「日本語コンテンツの実態」と「教師・学習者の活用能力の実態」を把握するための調査内容及び調査方法を国内で検討した。調査内容については,次年度以降に,質問紙調査と訪問調査によってこれらの実態を明らかにする予定である。
中東欧諸国の日本語教育関係者との研究協力のために,2006年8月スロベニアで開催された「日本語教育連絡会議」に,研究代表者と研究分担者2名が参加した。そして2007年2月には,研究代表者と研究分担者2名が,在ボスニア・ヘルツゴヴィナ大使館とセルビア共和国ベオグラード大学の日本語教育を訪問した。このとき,日本語教師,日本語学習者そして日本語教育関係者から中東欧の日本語コンテンツとIT環境について,聞き取り調査によって現状の実態を調査した。
また,研究代表者が本研究の海外共同研究者(カリフオルニア大学サンディェゴ校,メルボルン大学,ベネチア大学の日本語研究者)と会って,今後の研究の進め方について研究打合せを行った。
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