2007 Fiscal Year Annual Research Report
中東欧諸国の日本語教育機関における教育コンテンツの実態調査と共同開発
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18401015
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| Research Institution | National Institute for Educational Policy Research |
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Principal Investigator |
坂谷内 勝 National Institute for Educational Policy Research, 研究企画開発部, 総括研究官 (70187053)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉岡 亮衛 国立教育政策研究所, 教育研究情報センター, 総括研究官 (40200951)
小松 幸廣 国立教育政策研究所, 教育研究情報センター, 総括研究官 (50241229)
赤堀 侃司 東京工業大学, 教育工学開発センター, 教授 (80143626)
土屋 順一 東京外国語大学, 留学生日本語教育センター, 准教授 (10262213)
加納 千恵子 筑波大学, 人文社会科学研究科, 教授 (90204594)
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| Keywords | 日本語教育 / 日本語コンテンツ / 中東欧諸国 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は,中東欧諸国及びその周辺国の日本語教育機関を研究対象とし,日本語コンテンツの実態と教師・学習者の日本語コンテンツ活用能力の実態を調査によって明らかにし,実態に即した日本語コンテンツを開発することである。
本研究は3年計画で今年度は2年目である。昨年度に引き続き,研究代表者と研究分担者が中東欧諸国の日本語教育機関を訪問し,日本語コンテンツの実態と教師・学習者の日本語コンテンツ活用能力の実態を調査した。訪問した国は,オーストリア・ウィーン市,ポーランド・クラクフ市,ハンガリー・ブダペスト市である。また,米国ハワイ州ホノルル市で開催された「第4回日本語教育とコンピュータ国際会議」と,ハンガリー・マルトンヴァーシャル市で開催された「第20回日本語教育連絡会議」に参加し,研究成果を発表した。
コンテンツ開発については,本研究で共同開発することがふさわしく,中東欧諸国のニーズに即している日本語教育用コンテンツについて検討を重ねた。その結果,これまで20年間に渡って開催されてきた「日本語教育連絡会議」の内容をインターネットで公開することにした。
今後,多くの中東欧諸国の教育機関に対して開発したコンテンツの利用に関する技術支援を行うこと,コンテンツの利用普及を図ること,そして継続的にコンテンツ開発を行うことが重要で,これらのことについては次年度の課題とした。
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