2008 Fiscal Year Annual Research Report
問題解決型学習法を主体とした思春期健康支援プログラムの開発
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18500520
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Research Institution | University of Tsukuba |
Principal Investigator |
村井 文江 University of Tsukuba, 大学院・人間総合科学研究科, 准教授 (40229943)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高田 ゆり子 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (90336660)
安梅 勅江 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (20201907)
坂田 由美子 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (30347372)
樋之津 淳子 札幌市立大学, 看護学部, 教授 (90230656)
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Keywords | 性教育 / 思春期 / ピア教育 / 親支援 / 地域連携 |
Research Abstract |
高等学校において、大学生をピアとする参加型i授業(A高等学校253名)を実施し、学年一斉に講義をする形式(B高等学校278名)との比較を行った。双方の形式の授業においても妊娠および性感染症予防についての知識を講義した。大学生ピアによる授業では、今後のライフスタイルを考え、現在、妊娠することを避ける必要があることについての認識を高めることを意図した。結果、妊娠および性感染症予防に関する知識は、双方の形式において有意に授業後高くなっており、特に、講義形式での授業においてより高い知識獲得が示された。また、妊娠しないことや性感染症を予防するための行動に対する泊信は、どちらの授業形式においても授業前後で有意差が認められなかった。これらの理由としては、妊娠や性感染症を完全に予防することは難しいという'ことが挙げた。授業によって、予防をすることの難しさは理解できても、実際に予防するための行動をする自信にまでつながっていないと考えられた。また、生徒はピアとの授業の有効性を評価していたが、これらの授業が認識の変容へとつがっていることは確認できなかった。生徒がどのように問題を捕え、思考し認識したかを検討しプログラムを修正していく必要性が示唆された。 その他、思春期健康支援の視点から、小学校における親子性教室を評価した。結果、保護者が授業に参加することでの性教育のきっかけとしてのメリットが示された。また、保護者は盛況の必要性は理解しているが、具体的にどのように家庭で関わる必要があるかがわからず負担感が強くしており、思春期前の子どもを持つ保護者への支援の必要性も示唆された。
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