若年女性を対象にしたライフスキルに基礎を置く月経痛緩和のための健康教育

2008 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 18500530
• Research Institution: Kansai University of Welfare Sciences
• Principal Investigator: 平田 まり Kansai University of Welfare Sciences, 健康福祉学部, 教授 (90173244)
• Keywords: 月経痛 / 若年女性 / 健康教育 / 自己効力感 / 自尊感情 / ライフスキル

Research Abstract

女子大学生を対象に、自己効力感を向上させるように生活習慣改善の個人指導を行うことによって月経痛を緩和することができるかを検討した。
一般的な月経痛緩和のための集団健康指導を受けた28人の中で11人を対象に平成20年1月〜平成21年5月の間に1ヶ月1回の個人指導による健康教育を開始したが、3ヶ月間継続できたのが8人、6ヶ月間継続できたのは3人だった。個別指導開始後3ヶ月の時点で、月経状態、健康状態、生活習慣、自尊感情、自己効力感に関する個別指導開始前後の変化を集団指導のみを受けた対照群8人と比較した
月経痛の頻度は、個別指導群では減少2人、無変化6人だったが、対照群では増加2人、無変化6人だった。3段階で分類した強度は個別指導群では全員変化なかったが、対照群では軽減1人、無変化6人、増強1人だった。開始前に比べての強度の変化に関する自己評価は、個別指導群では軽減5人、無変化3人だったのに対して、対照群では軽減2人、無変化5人、増強1人だった。鎮痛剤の服用頻度は個別指導群では減少1人、無変化7人、対照群では増加1人、無変化7人だった。自己効力感及び自尊感情の得点、CMI健康調査票における心身症状の訴え項目数の個別指導開始前後の変化は、個別指導群・対照群間で有意な差は認められなかった。また、好ましい食習慣の実施数の変化にも両群に有意差はなかった。月経痛の変化は個別指導群が対照群より改善した者が多い傾向だったが、解析対象者数が少ないこともあって、統計学的に緩和効果があるとは言えなかった。6ヶ月間継続した3人中2人には自己効力感の得点上昇と月経痛の軽減、健康状態の改善が認められた。個人指導中止に至る主な理由は、月経痛緩和による指導を受ける意欲喪失、指導時間の調整困難、だった。
今後は指導を継続できるように個人指導の行い方を工夫する必要がある。