2006 Fiscal Year Annual Research Report
インフォメーション・テクノロジーに支えられた紙媒体による身体活動促進支援の有効性
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18500532
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Fukuoka University |
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Principal Investigator |
山口 幸生 福岡大学, スポーツ科学部, 助教授 (90230375)
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| Keywords | 身体活動 / IT / 紙媒体 / 非対面 |
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| Research Abstract |
本年度は、研究協力の得られた4市町村を対象に介入を開始した。参加者募集は、市報、駅へのボスター掲示、PTA・教育委員会を通した小・中学校ルートでの家庭配布、国民健康保険加入者のデータベースから抽出する方法で行った。その結果、279名の参加申込みが得られた。その後、参加者を市町村毎に以下の3群へ無作為割付を行った。2ヶ月介入群(95名)の参加者は、2週間に1回、計4回郵送で教材を受け取る。教材は行動変容への準備性、参加目的、血液検査結果等に応じて個別化された。また教材は、知識編と課題編(身体活動及び食行動変容の利益、目標設定、実践の妨げへの対処、達成度評価、再発防止)に分かれていた。1ヶ月介入群(92名)は、基本的には2ヶ月群と同じ内容であるが、教材を受け取る回数は3回、アドバイスは3回受けた。1回介入群(92名)は1回だけ教材を受け取り、健康づくりに関する学習と実践を自分で行った。また他の2群と同様に目標設定、歩数・体重記録等も行うが、課題は全て、全体の介入期間(2ヶ月間)が終了した時点に提出するよう求められた。指導者側からのアドバイスを受けるのは1回のみである。介入効果は医学的所見、歩数、総消費エネルギー、運動消費エネルギー、摂取エネルギー、運動実践のステージ、などによって評価される。
参加者の基本属性をみると、平均年齢46.6±11.9、有職者46.6%、運動・スポーツの未経験者40.4%、やせるための努力をしたことがない者40.8%、歩くことが好きな者56.7%、運動実践のステージ:無関心期9.7%、関心期49.8%、準備期7.5%、実行期6.8%、維持期26.2%であった。また参加目的は病気予防・改善38.1%、減量のため30.4%、健康の維持増進24.2%という結果であった。
平成19年度は2ヶ月の介入終了後から1年後まで追跡調査を行う予定である。
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