2008 Fiscal Year Annual Research Report
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18530333
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
若林 敬造 Nihon University, 生産工学部, 教授 (90201144)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤田 祐 産業能率大学, 経営学部, 教授 (10238587)
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| Keywords | TMS / トラック輸送 / 求貨求車システム / 帰り荷確保 / 意思決定基準 / 積載効率 / 限界利益 / CO2排出量 |
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| Research Abstract |
わが国の陸上輸送の大部分を担当するトラック輸送については、1995年以降のインターネットの急速な発展に伴い、TMSも情報ネットワーク技術を応用した車載端末、電子メール、GPSなどを積極的に利用したものが主流になっている。
大手トラック運送事業者が用いるような大規模TMSでは、これらの情報を利用して効率的な輸・配送計画を数理的手法により決定しようとする試みがみられる。ただし、これらの手法は安定的な輸送需要の発生を基礎に考えられており、突発的な輸送需要をうまく取り込みながら輸・配送効率向上を実現させるような仕組みをTHSのシステム構造に組み入れる必要性が認識される。
一方大部分を占める中小規模のトラック運送事業者は、資金的にも大規模なTMSの導入は容易なものではなく、経営面から、突発的な輸送需要に対応する必要性も高くなっている。中小運送事業者にとっては、Web経由で発信される求貨求車システムの情報をうまく利用し、突発的な輸送需要を捉え、効率的な輸送を目指すというのが現実的な選択肢となり、それを実現するための仕組みがより重要となる。
昨年度は、突発的な輸送需要の発生に対応し、空車走行を排除することで効率的な輸・配送を目指す帰り荷確保活動に注目し、これを促進する仕組みとして帰り荷確保の意思決定基準を提案した。
本年度は、運送事業者の統計情報に基づくコンピュータ上の数値実験を行い、積載効率向上に基づく意思決定基準が、トラック走行による限界利益向上とCO2排出量削減の両面で効果があることを明らかにした。
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