2008 Fiscal Year Annual Research Report
| Project/Area Number |
18530485
|
|---|
| Research Institution | University of Shizuoka |
|---|
Principal Investigator |
西田 公昭 University of Shizuoka, 看護学部, 准教授 (10237703)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山浦 一保 静岡県立大学, 経営情報学部, 講師 (80405141)
渡辺 浪二 フェリス女学院大学, 文学部, 教授 (80159243)
角山 剛 東京国際大学, 人間社会学部, 教授 (60160991)
|
|---|
| Keywords | 集団健康 / カルト対策 / マインド・コントロール |
|---|
| Research Abstract |
前年度までに行ってきた調査研究を分析した結果、日本社会における不健康な社会集団とはいかなる活動特徴をもつ集団なのか、またその活動の健康度についてのグローバルな比較文化的調査研究を経て、文化的差異を越えて共通の構造を持っ集団が問題視されていることが明らかになった。その成果を踏まえて、本年度は不健康な活動を行っている集団がどのように対策されているのか、全国の大学組織を対象に質問し調査を行った。調査の方法は、郵送による留置き法を用いて全大学に依頼した。一般には対象大学において学生の活動に詳しい教員ないし事務員に回答を求めた。実施時期は12月で391票が有効回答数として回収できた。この調査の結果は以下のとおりである。まず、4割の大学でなんらかのカルト問題が生じていることを認知しており、3割が入会の勧誘に関するトラブルであった。また、カルト問題の多くは、学生からの苦情や相談によって学生部は知るに至ることが一般的であることも示された。なお、問題を生じさせる案件は、大学キャンパスのみならず、通学路や周辺においても少なくなく、相談も当人だけでなく、親から受けるケースも少なくない。これらの結果から、カルトやその疑いのある団体による大学キャンパスでの活動はかなり活発であり、看過できないとみなす大学も多くなっていることが示唆された。一方、大学当局の対策は、怪しい団体を見つけた場合、退去命令を出したり、警告を発したりすると直接の対処をしている大学は、2割未満であって、一般的に学生に注意喚起を促すといった対策が3割以上と一番多かった。つまり、問題の解決については十分な対策を講じられているところは少ないことがわかった。しかし、約5割の大学がカルトについての対策に必要性を感じていることも同時に示された。
|
