2008 Fiscal Year Annual Research Report
新規参入専門職大学院の教育形態及び社会的機能に関する研究-アメリカの事例を参考に
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18530668
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
吉田 文 Waseda University, 教育・総合科学学術院, 教授 (10221475)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村澤 昌崇 広島大学, 高等教育研究開発センター, 准教授 (00284224)
濱中 淳子 早稲田大学, 大学入試センター研究開発部, 専任講師 (00361600)
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| Keywords | 教育社会学 / 専門職大学院 / 社会人の再教育 / 学歴の効果 |
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| Research Abstract |
本研究は、従来の学歴研究が学歴を知識や能力の代替指標として扱ってきたことに対し、教育によって獲得した知識や能刀でのものか朗果を持つのか、また、それが労働市場に出た後の再教育においても効果を持つのかを明らかにすることを目的とし、各種の専門職大学院の在学者に対するアンケートを実施することで検討した。
その結果、経営系の専門職大学院の場合は、学部卒業時から現在までに獲得した知識・能力の度合いは、社会人が非社会人を大きく凌駕していた。社会人の方が知識・能力を向上させる原因として、学習の量や質などの個人的要因、授業の内容・方法などの大学のソフトな環境要因、教員数や施設設備などの大学のハードな環境要因を想定し、それらを検討すると、社会人は、学習量は少ないが学習の質が高いことがそれを補っており、授業内容・方法、カリキュラム、研究指導などソフトな環境を有効に利用しており、こうしたことが知識・能力の獲得に有効に働いていると考えられた。
他方で、法科大学院の場合は、社会人でも、フルタイムで就業している者と辞職してフルタイム学生になった者とでは、知識・能力の向上の度合いが異なり、辞職してフルタイムで学習している者がもっとも知識・能力を獲得しており、フルタイム就業者は非社会人よりも獲得の度合いが低いことが明らかになった。ただ、辞職者は、学習量という個人的要因が知識・能力の獲得の度合いに効果を及ぼしてはいるが、大学の教育環鏡が必ずしも有効に働いておらず、経営系と大きく異なっている。その原因としては、辞職者の場合、司法試験の合格のみを目的とし、大学院を試験準備機関として捉える傾向が強いことが考えられる。
社会人の再教育が、知識・能力の獲得に効果があるということはできるが、終了後の進路が資格試験に限定されることで、大学院教育が必ずしも知識・能力の獲得にポジティブに機能しないことも明らかになった。
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